樹状細胞由来細胞外小胞の免疫機能の最大化並びに動態制御に基づくワクチン療法開発
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21H02616
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 47020:Pharmaceutical analytical chemistry and physicochemistry-related
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
高倉 喜信 京都大学, 薬学研究科, 特任教授 (30171432)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 有己 京都大学, 薬学研究科, 准教授 (00547870)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥17,290,000 (Direct Cost: ¥13,300,000、Indirect Cost: ¥3,990,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,850,000 (Direct Cost: ¥4,500,000、Indirect Cost: ¥1,350,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,720,000 (Direct Cost: ¥4,400,000、Indirect Cost: ¥1,320,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,720,000 (Direct Cost: ¥4,400,000、Indirect Cost: ¥1,320,000)
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| Keywords | 細胞外小胞 / エクソソーム / 樹状細胞 |
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| Outline of Research at the Start |
細胞から分泌されるエクソソームをはじめとした細胞外小胞（Extracellular Vesicles; EV）は内因性の物質輸送機構として機能している。樹状細胞（Dendritic cells; DC）由来のEVはDCに由来した種々の免疫関連分子を含むことから抗原特異的な免疫応答の誘導を可能とするワクチン療法への応用が期待されている。本研究では、①高い免疫機能を有する抗原搭載DC由来EVの調製法の確立、②DC由来EVの免疫機能発現に適した動態特性を提供可能な動態制御法の開発を行い、開発した両技術を統合して、③高い免疫機能を有するDC由来EVの動態制御を基盤としたワクチン療法の開発を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
細胞から分泌されるエクソソームをはじめとした細胞外小胞（Extracellular Vesicles; EV）は、産生細胞に由来した物質を含有する内因性の物質輸送機構として機能している。樹状細胞（Dendritic cells; DC）由来のEVはDCに由来した種々の免疫関連分子を含むことから抗原特異的な免疫応答の誘導を可能とするワクチン療法への応用が期待されている。これを実現するためには、抗原を搭載した高い免疫機能を有するEVの調製、また投与したEVの免疫機能を最大限に発揮させるための動態制御法の確立が必要であるが、いずれの課題も十分に解決されてはいない。本研究では、①高い免疫機能を有する抗原搭載DC由来EVの調製法の確立、②DC由来EVの免疫機能発現に適した動態特性を提供可能な動態制御法の開発を行い、開発した両技術を統合して、③高い免疫機能を有するDC由来EVの動態制御を基盤としたワクチン療法の開発を目指した。
本年度は、DC由来のEVの動態制御を可能とするゼラチン微粒子の、In vivoでのEV徐放能を評価した。その結果、皮内投与後に1週間以上にわたり持続的にEVを放出可能であることを明らかとした。また、リンパ節移行性の高いEVの探索を目的として、表面電荷の異なるEVを皮内投与後のリンパ節移行性を評価した。その結果、EVの表面電荷はリンパ節移行性にはほとんど影響しないことが明らかとなった。従って、EVを利用したワクチン療法の開発に際しては、表面電荷の違いについては考慮しないでよいことを明らかとした。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)
