Project/Area Number |
21H03191
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
南 優子 東北大学, 医学系研究科, 名誉教授 (60239316)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金村 政輝 地方独立行政法人宮城県立病院機構宮城県立がんセンター(研究所), がん疫学・予防研究部, 部長 (80418615)
三浦 康 地方独立行政法人宮城県立病院機構宮城県立がんセンター(研究所), がん薬物療法研究部, 特任研究員 (40282074)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Declined (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥15,860,000 (Direct Cost: ¥12,200,000、Indirect Cost: ¥3,660,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
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Keywords | 胃がん / 大腸がん / 腸内細菌 / 生活習慣 / 食事要因 / 予後 / 食事摂取 |
Outline of Research at the Start |
本研究の概要は、初発胃がん・結腸がん・直腸がんと診断された患者を対象に、診断時・診断後の食事内容と糞便中腸内細菌叢を経時的に調査し、(1)診断時・診断後の食事摂取と腸内細菌との関連及び腸内細菌と予後との関連を部位別に明らかにすること。研究期間内に長期生命予後を判断できないため、予後アウトカムとして短期的予後指標(各種治療の効果・治療に伴う副作用・生活の質QOL・診断1年後の再発と生死)を用いる。(2)様々な統計手法を用いて、診断時・診断後の食事摂取と短期的予後との関連に介在する腸内細菌叢の効果の有無と効果の大きさを明らかにすることである。
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Outline of Annual Research Achievements |
近年、食事要因と消化器がんの予後との関連が報告され、摂取された食品やアルコールが腸内細菌を介してがんの進行や予後に影響を与える可能性が示されている。本研究の目的は、宮城県立がんセンターで診断・治療(内視鏡切除または外科的切除)を受ける消化器がん患者を対象に、診断時・診断後の生活習慣・食事摂取・糞便中腸内細菌叢を経時的に調査し、診断時・診断後の食事摂取と腸内細菌との関連及び腸内細菌と短期的予後(治療の効果・治療に伴う副作用・生活の質QOL・診断1年後の再発と生死)との関連を明らかにすることである。 令和3年度は研究を軌道に載せるための準備と体制作りの期間とし、研究に使用する質問紙の作成と対象患者の選択基準の確定及びデータ収集手順の確立を目標として、以下の1~4を実施した。 1.今回の研究用の質問紙として、従来から宮城県立がんセンターで使用している生活習慣質問紙に加えて、詳細な食物頻度摂取調査票(次世代多目的コホート研究(JPHC-NEXT)の質問票)とQOL調査票(EORTC QLQ-C30日本語版)を使用許可を得た上で含めることとし、これらをまとめた質問紙の作成を試みた。2.対象患者の選択と質問紙調査・糞便採取等の手順について、関連の臨床部門と調整打ち合わせを行った。3.糞便中腸内細菌叢解析の委託先として2候補を選定し、解析費用や解析内容についての情報収集を行った。4.研究代表者らが構築した既存の大腸がん患者コホートデータを解析し、喫煙・飲酒などの腸内細菌叢に影響を与えることが想定される生活習慣と長期生命予後との関連を、部位別(近位結腸・遠位結腸・直腸)に明らかにした。
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Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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