Menstruation-related symptoms and work productivity in working female population
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21H03192
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
野村 恭子 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (40365987)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前田 恵理 北海道大学, 医学研究院, 准教授 (30778395)
岩田 豊人 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (00321894)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥8,840,000 (Direct Cost: ¥6,800,000、Indirect Cost: ¥2,040,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
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| Keywords | 就労女性 / 月経随伴症状 / 労働生産性 / 月経 / 更年期障害 / 月経前症候群 / 就労 / 女性 / 月経困難症 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、（１）協会けんぽ秋田支部10万件の女性労働者データーベースを用いて、業種別に月経随伴症状が及ぼす離職リスクのインパクト評価を俯瞰的に行い、（２）産業別女性雇用者数の最も多い医療・福祉の事業場において、月経随伴症状が労働生産性に与える影響について、疫学手法を用い肉体・精神労働負荷を調整しながら検討する。さらにこれらの結果を踏まえて、（３）産婦人科、労務担当者、産業医、心療内科医から成る有識者タスクチームで項目の洗い出しと表面妥当性検証、因子分析を行い、月経随伴症状の労働生産性評価基準を開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
（１）協会けんぽ秋田支部10万件の女性労働者データーベース分析について、2017年度全国健康保険協会秋田支部の協会けんぽ被保険者医療保険データセット89,725名分と、同年特定健診受診者データセット97,146名分をIDにて突合し欠損値を除き照合した。65歳以上と被扶養者と男性被保険者35,813人を除外し、女性被保険者30,296名でデータセットを組んだ。女性特有の疾患である女性生殖器癌、また月経困難症やPMS、更年期障害を含む月経関連疾患を抽出した。疾病、病害および死因の統計分類（基本分類）ICD-10の月経障害及び閉経周辺期障害（N91-N92, N94.0,N94.3-N95）である。これらの保険疾病名における保険点数が0より大きい場合（＝つまり、この疾病名にて何らかの医療行為が行われている）を対象疾患ありと定義した。PMS（c1419）と更年期障害（c1420）の2012年の保険疾病割合が375と473と低かったため、協会けんぽ秋田支部に照会を行った（R4.7月）。結局のところ、データの入力等に誤りはなく、同時に、単年度のみならず、2013~7年までを算出したところ2013年では、534、679、2014年では、529、686、2015年では571、593、2016年では634、586、2017年では、736、665と近似していった（R4.10月）。協会けんぽデータセットが2012年から開始していることを考慮すると、最初の年は解析上注意が必要と思われた。次に、この月経障害及び閉経周辺期障害について職業別（第一次～第三次・女性の多い職場分類等）に有所見割合をカウントし、離職（協会けんぽの資格抹消）との関連を統計学的に検証したところ、職種の影響は離職には関係しないことを確認した。ここから（１）協会けんぽ秋田支部10万件の女性労働者データーベースによる俯瞰的分析では、離職という労働生産性指標と月経関連症状は直接関連しないことを確認した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
（２）については、看護職を対象に、離職という労働生産性をアウトカムに月経関連症状が影響するかを検討した。月経随伴症状は女性労働者の離職にバーンアウトと独立して有意に影響を与えることを確認した。このように、ビッグデータセットから得られる情報と女性の多い職種である看護師を対象としたハイリスク集団のデータセットから得られる情報では、そもそも月経関連症状の定義も、取り扱える労働因子（看護職では肉体労働の他、バーンアウトなどの精神負荷も調整因子として収集）も異なり、結果が異なった可能性が示唆された。看護師を対象とした研究は論文化を行い、Int Arch Occup Environ Health. 2023 Jan;96(1):155-166. に掲載された（Relationship between somatic symptoms with menstruation and intention to leave work among university hospital nurses in Japan: a cross-sectional study. doi: 10.1007/s00420-022-01905-0. ）。
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| Strategy for Future Research Activity |
（３）産婦人科、労務担当者、産業医、心療内科医から成る有識者タスクチームで76項目の洗い出しと表面妥当性検証を実施した。PMSを対象に42歳未満の就労女性3000名と、45歳から56歳の更年期世代の就労女性3000名を対象にインターネット調査を実施した。現在、因子分析を行い、月経随伴症状の労働生産性評価基準を作成中である。
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Report
(1 results)
Research Products
(10 results)
