Project/Area Number |
21H03348
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | National Institute of Information and Communications Technology |
Principal Investigator |
池上 剛 国立研究開発法人情報通信研究機構, 未来ICT研究所脳情報通信融合研究センター, 主任研究員 (20588660)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中本 浩揮 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 准教授 (10423732)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥17,290,000 (Direct Cost: ¥13,300,000、Indirect Cost: ¥3,990,000)
Fiscal Year 2023: ¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000)
Fiscal Year 2022: ¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
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Keywords | 運動学習 / 運動伝染 / 他者動作 / 投球動作 / トレーニングシステム / 観察学習 / 運動観察 |
Outline of Research at the Start |
代表者と分担者は、他者の動作(他者動作)を見ることによって、自己の動作(自己動作)が受ける無意識的な影響について調べてきた。そして、近年、観察者に与える他者動作の情報(目標・意図)を上手く操作することによって、観察者の動作が変化する方向を自在に操作することに成功した。本提案は、これらの成果をさらに発展させ、以下の2つの課題を遂行する。1)観察者の動作を定量的に操作する手法を開発する。2)その手法を利用した、動作観察を介した運動トレーニングシステムを開発する。
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Outline of Annual Research Achievements |
動作をいくら繰り返し練習しても上級者になれる人はごく僅かで、多くの人は学習の頭打ちを経験する。ヒトの運動学習能力を最大限発揮し、頭打ちを突破させるための鍵は、無意識的な動作の変化を誘導することである。そこで、本研究は、運動伝染を介して学習者の動作を無意識的に操作するという新しい手法の開発を目指した。運動伝染とは「他者動作の観察によって、自己動作が無意識的な影響を受ける現象」である。申請者は、運動伝染によって学習者の動作を目標の状態へ誘導し、その動作を繰り返すことによって無意識的なプロセスだけで獲得された運動記憶が定着すると考えた。本研究は、運動伝染を使った無意識的な動作誘導法の技術基盤を構築し、新しい動作トレーニングシステムを開発することを目的とすした。令和5年度は、令和4年度に開発した投球運動システムを用いて2つの実験を行った。そのシステムは、被験者がターゲットに向かって投げたボール位置を自動的に検知し、次のターゲット位置をコンピュータによって制御することができる。一つ目の実験では、ある試行で経験した投球誤差に対して、次の試行でどのように投球を修正するかを定量化した。このような誤差に対する修正量は、エラー感受性として定義され、到達運動の研究(Wei & Kording, 2009)では盛んに研究されてきた。我々の投球実験の結果は、到達運動の先行研究と概ね類似し、小さな誤差に対する感度が高く、誤差が大きくなると感度は低くなる傾向があった。2つ目の実験では、VR環境で他者の投球動作を観察し、実環境において行う自分の投球動作にどのような影響(運動伝染)が生じるのかを調べた。予備的な結果として、我々の先行研究(Ikegami et al., 2018)と類似して、予測誤差の有無に応じて、異なる自己動作の変化を示す傾向があった。
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Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(9 results)