応用行動分析に基づく知的障害特別支援学級向け国語指導法の開発に関する研究

Research Project

Project/Area Number	21H03994
Research Category	Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists
Allocation Type	Single-year Grants
Review Section	1190:Special needs education-related
Research Institution	町田市立本町田小学校
Principal Investigator	Kawamura Masashi 町田市立本町田小学校, 小学校教諭
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2022-03-31
Project Status	Completed (Fiscal Year 2021)
Budget Amount *help	¥320,000 (Direct Cost: ¥320,000) Fiscal Year 2021: ¥320,000 (Direct Cost: ¥320,000)
Keywords	特別支援学級 / 行動分析学 / 応用行動分析 / アセスメント / 国語
Outline of Research at the Start	小学校の知的障害特別支援学級では、使用しやすく有効な教材が不足している可能性があり、授業で実施可能で且つ有効な指導法を確立することが必要である。そこで、特別支援学級向け指導法開発の基礎となるデータを得ることを本研究の目的とし、行動分析学に基づくアセスメントの諸指標と、学力・知覚等の既に日本の教育現場に導入されている尺度との関連性などを検討し、指導法の改善を目指す。
Outline of Final Research Achievements	特別支援学級向け指導法を開発する上で、土台となるデータを収集することを目的とした。アセスメントツールを収集し、行動分析学に基づく介入との関連を検討した。標準化された知能検査および学力テスト類、行動分析系のパッケージ、視知覚発達検査、言語・文法に関する発達検査を収集した。これらの中から児童実態や教師へのヒアリングに基づき使用ツールを選定した。各種介入により、種々の検査指標に改善が見られた。また、標準化知能検査による個体内差の検出が困難なケースであっても、行動分析学に基づく方法で個体内差の検出が可能であるケースが見出された。
Academic Significance and Societal Importance of the Research Achievements	介入により種々の検査の各指標について上昇が見られ、学力についても大幅な向上が見られ、数名の参加児において学年相応の定型発達児向け学力テストにおいて、７～９割程度を正答できるようになった。K-ABCⅡの下位検査において大部分の評価点が最低点で個体内特性の把握が困難であった児童においても、PCAによって個体内差を示すことができた。本研究ではわずかなケースを示したに過ぎないが、特別支援学級入級時に得られることが多い標準化検査と、担任が把握しやすい学力、行動分析学に基づくアセスメントの結果が今後蓄積すれば、指導開始時期の事前評価をより短縮することにつながりうるだろう。