| Project/Area Number |
21J30006
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
黒田 起吏 東京大学, 人文社会系研究科, 特別研究員(DC2)
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| Project Period (FY) |
2021-04-28 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
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| Keywords | shared reality / social information / group decision making / 集団意思決定 / 多数決 / 社会情報 / speed-accuracy tradeoff |
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| Outline of Research at the Start |
ヒトの集団意思決定において、集合知という現象が知られている。この集合知には様々なパターンがあるが、本研究では、「互いの意思決定情報 (社会情報)を参照し合う中で、各人がより正確なゴールに到達できる」というものに注目する。なぜなら、過去10年間の情報技術の発達によって、日常の意思決定と社会情報は、これまで以上に切っても切れない関係になったからである(例 SNSでの口コミ)。このような社会情勢を踏まえると、互いの情報が独立でない場合に集合知がどれくらいの範囲で生じうるかを調べることは、現代人の行動を理解する上で不可欠である。本研究は、主に認知行動実験を用いてこの問いに取り組む。
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| Outline of Annual Research Achievements |
4月から7月にかけては、自身の博士論文の執筆を進めるとともに、東京大学教育学研究科でファカルティ・ディベロップメントについて学んだ。11月には、そこでの経験を活かして一般の聴衆を対象にオンラインの模擬授業を行った。7月から12月にかけては、ドイツのマックス・プランク人間発達研究所に客員研究員として滞在した。その半年間では、Ralf Kurvers博士・Alan Tump博士と共同研究を行い、研究の事前登録・集団実験を実施した。集団実験はすでに終了しており、認知モデルを用いた分析を行って、大まかな結果が明らかになった段階である。研究所では様々な文化的背景を持つ研究者と交流し、ドイツにおける自身の来年以降の研究の地盤づくりに努めた。これらと並行して、社会規範やshared reality（何が普通であるかに関する人々の感覚）の創発過程を支える認知神経基盤に関する論文への投稿・査読対応も進めた。この共著論文はCommunications Biologyに受理された（Kuroda, K., Ogura, Y., Ogawa, A. et al. Behavioral and neuro-cognitive bases for emergence of norms and socially shared realities via dynamic interaction. Commun Biol 5, 1379 (2022). https://doi.org/10.1038/s42003-022-04329-1）。また、3月には集団意思決定に関する論文を投稿するとともに、プレプリントとして公開した（Kuroda, K., Takahashi, M., Kameda, T. Majority rule can help groups solve difficult tasks even when confident members opt out to serve individual interests. Research Square (2023). https://www.researchsquare.com/article/rs-2698752/v1）。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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