An Ethics Frame for and Survey of the Behavioural Ethics of Professional Spiritual Care Workers
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21K00066
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01030:Religious studies-related
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
大村 哲夫 東北大学, 文学研究科, 准教授 (30620281)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | スピリチュアルケア / 宗教的ケア / 接触 / 心理的ケア / 臨床宗教師 / スピリチュアルケア師 / 倫理 / 共に生きるスピリチュアルケア / 臨床心理 / 臨床心理士 |
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| Outline of Research at the Start |
災害を経て臨床宗教師やスピリチュアルケア師というスピリチュアルケア資格が生まれた．欧米のチャプレンに範をとったものの，日本の宗教事情や文化を考慮するとそのままの導入には問題もある．
スピリチュアルケアには，心理療法のように標準化された技法がなく，ケア提供者の人格や宗教性に依拠する割合が高い．自由で多彩なケアが可能となる反面，相互関係の混乱など倫理問題を起こす可能性がある．
不適切なケア防止のため必要となるのが倫理による「枠」である．内外の調査を通して実態を明らかにし，効果的な倫理規範の提案をし，信頼性の高いスピリチュアルケアを目指す．
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．日本宗教学会の学術誌にスピリチュアルケアと倫理の問題について論文を発表した．「接触」を伴う「宗教的ケア」と，非宗教的ケアである精神・心理療法およびスピリチュアルケアを比較し論じている．「信仰」を前提とした宗教的ケアでは接触が多用されるのに対し，信仰を前提としない心理療法では原則として接触を避ける．この違いの意味を論じ，神から人へ癒しを与えるという治療構造から，人と人が対等に向き合いケア対象者の自己治癒的な働きを促す構造への移行があることを明らかにした．「触れることと触れないことースピリチュアルケアにおける倫理的ジレンマー」（『宗教研究』404,pp.55-78）
２．日本スピリチュアルケア学会，日本臨床宗教師会，各地の臨床宗教師会，キリスト教から仏教まで各宗教団体における倫理研修等に招聘され・また担当した．具体的臨床的な倫理問題について現場の課題を知り，意見を集め，よりよい臨床倫理の構築に向けて摸索推進することができた．
３．２０２１年に上梓した瀧口俊子・大村哲夫・和田信編著『共に生きるスピリチュアルケアー医療・看護から宗教まで』（創元社）では、倫理に関する章を執筆し、日本スピリチュアルケア学会の認定するスピリチュアルケア師の参考書にも指定されるなど成果もあった。
４．幼稚園から中学校などの教育現場，地方自治体までの教育・人権対策（いじめ対策調査委委員等）に参画・協力し，臨床倫理の社会実装に努めた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍で対面での会合や調査はオンラインに置き換えたため，旅費等の支出については削減できた．
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍において出張旅費等の経費支出が抑えられたが，2023年度所属の異動に伴い研究体制を再構築する必要が生じた。海外出張も含めて積極的に研究を推進したい．
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Report
(2 results)
Research Products
(9 results)
