既存建築ストックを低コストな芸術展示施設として活用するための無人展示手法の構築
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21K00210
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01070:Theory of art practice-related
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
佐藤 弘隆 富山大学, 学術研究部芸術文化学系, 助教 (90867136)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 展示手法 / 無人運用 / 無人化 / 既存建築ストック / アートツーリズム / メディアアート / ICT |
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| Outline of Research at the Start |
年々増加傾向にある空き家・空き施設等の既存建築ストックを、芸術展示の場として利用し地域資源として再活用する取り組みがある。こうした取り組みは観光需要の創出や地域の文化振興に一定の効果が見込める一方、展示を維持するための人件費・設備費等の継続的な維持費の捻出が必要不可欠であるため、持続困難に陥るケースも見られる。
本研究では、無人での運用が可能な芸術展示手法を構築することで、主に展示運営に係る人件費を削減し、芸術展示による既存建築ストックの利活用を低コストに実現することを目的とする。その基礎研究として、ICTとデジタルサイネージを複合した遠隔地から管理・運用が可能な映像主体の展示システムを開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ICTと映像装置を組み合わせた展示システムを開発し、無人での運用が可能な芸術展示手法の構築を目指すものである。2023年度は、これまでに制作した無人展示システムと、これを自律駆動させるための太陽光発電装置を組み合わせて、実際の空き施設（富山県砺波市の旧民芸館施設）を使用した稼働実験を開始した。また、電子ペーパーを使用したネットワーク制御可能なキャプションパネルを制作し、富山県砺波市のアートスペース・ギャラリー無量で開催された展覧会「hogehoge」展で実装した。当初計画では、当年度が最終年度となる予定であったが、初年度計画していた先行事例調査が新型コロナウイルスの影響で実施困難となったことや、実験対象施設との調整及び基盤整備に時間を要したことから、研究期間を延長した。最終年度となる次年度は、引き続き稼働実験を進めると同時に、これまで開発した個別の要素を組み合わせ、無人運用を前提とした統合的な展示システムとしてまとめる予定である。また、その具体的な効果や活用可能性についても、総合的なコストや人流の面から検証する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
稼働実験の対象施設である富山県砺波市の旧民芸館施設との調整及び基盤となるインフラ整備に時間を要したことから、当初計画に対してやや遅れた進捗状況である。最低限の基盤整備は本年度で完了したため、本格的な稼働実験は最終年度に実施する予定である。また、当初計画にはなかったが、展示における重要な構成要素として、無人運用を前提としたネットワーク管理可能なキャプションパネルを制作し、実際の展覧会で実装した。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる2024年度は、引き続き実験対象施設における稼働実験を進め、課題抽出を行うほか、その具体的な効果や活用可能性についても、総合的なコストや人流の面から検証し、まとめる予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)
