Project/Area Number |
21K00226
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 01070:Theory of art practice-related
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Research Institution | Tokyo Woman's Christian University |
Principal Investigator |
竹田 恵子 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (30726899)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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Keywords | 現代美術 / ジェンダー / 美術教育 / ハラスメント / ジェンダー・バランス / ポストフェミニズム / 少女 / 第三波フェミニズム / 第四波フェミニズム / ジェンダー論争 / 労働 / 表象 |
Outline of Research at the Start |
本研究は主にメディア研究の領域で行われてきた最新のフェミニズム研究成果を取り入れ、日本現代美術の動向を【(A)教育】【(B)労働】【(C)表象】の各制度を学際的に分析し3者の関係から日本現代美術における「ジェンダー秩序」を明らかにすること目的とする。資料調査、社会調査(質的調査・量的調査)、表象分析といった多数の視点から4年間にわたる調査を実施する。
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Outline of Annual Research Achievements |
今年度の成果は【教育】分野のものがほとんどである。教育実態の予備調査により有効回答数161名のアンケート調査の回答を得られた。結果、芸術創造環境は総じて良いと判断されるものの、学生はジェンダー関連の知識をそれほど持っているとは言えず、他方でジェンダー関連の授業の受講意欲に関しては、必修化希望に関してはかなり高い数値が見られた。ハラスメントに関しては想定されていた教員から学生へのハラスメントよりも学生間のハラスメントが僅差ではあるものの多かった。ハラスメントは 権力関係を利用する場合が多いが、大学においては学生間での問題も起きることは認識しておくべきである。さらに大学のハラスメント対策においては認知がなされていない、さらに信頼度 が低いといった問題点が挙げられた。 さらに、先行研究の調査により、美術教育こそがエンパワーメント、柔軟性、協力、チームワークの重視など「女性的」な側面を帯びているが家父長的権力としての隠れた構造が存在し続けていることが指摘された。このなかでフェミニストは既存の美術のカテゴリーや価値や意味の階層を破壊し、妨害する象徴的な立場にあると見做された。しかしながら、既存の権力構造を変えることまでは至っていないことが指摘された。この点は今後社会調査によってより詳しく実証する機会を得たい。 【労働】においては、先行研究によりアーティストこそがポストモダンの労働者のパラダイムを提供していること、すなわち企業にとっては自発性があり安価で簡単に使い捨てできる低賃金労働者的な側面があることが指摘された。日本における芸術関係者の賃金や労働環の先行研究を確認したところ、同様のことが言えると考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は美術大学におけるカリキュラム調査を行う予定であったが、新型コロナ感染症の影響がいまだ強く、地方の大学に調査に赴くことが困難となってしまった。そこで【教育】分野における実態調査を行ったほか、先行研究の検討、今後の調査に向けた知識の供与を受けた。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度における調査は次のように行う。【表象】分野においては、Multimodal Critical Discourse Analysis(MCDA)の知見を翻訳すると ともに、その知見を取り入れて戦後以降の女性芸術家の表象を分析する。【労働】分野においては、現在ある先行研究の知見を取り入れながら、質的もしくは量的社会調査(できればその両方)を行う。【教育】分野においては、新型コロナ感染症により、各地域における調査予定の大学をすべて調査することに限界が生じたため、東京芸術大学、京都市立芸術大学に絞り、大学史およびカリキュラムにおける資料調査を行う。 令和6年度における調査は主として【教育】、【労働】分野である。【労働】分野における達成しきれなかった課題において補足調査を行い【教育】分野においては引き続き資料調査を行う。得られた成果をまとめ、日本メディア学会、日本社会学会、カルチュラル・スタディーズ学会などに成果を発表する。発表の形態は学会発表、論文、講演会やシンポジウムとする。
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)