Global Modernism in East Asia: A Basic Study on the Potential and Fture Issues

Research Project

Project/Area Number	21K00460
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 02050:Literature in general-related
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	波潟剛九州大学, 比較社会文化研究院, 教授 (10432882)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Keywords	東アジア / モダニズム / モダニズム研究 / グローバル・モダニズム
Outline of Research at the Start	申請者が目指すのは、東アジア地域におけるグローバル・モダニズム研究の基盤構築に向けた学術的実践及び研究者のネットワーク作りである。具体的には、1920年代から1940年代における＜モダン/モダニズム＞現象を、東アジアの地理的・歴史的文脈のなかで位置づけ直す作業と、日本、韓国、中国、台湾、さらには英語圏における東アジア・モダニズム研究者間の課題共有を目的としたワークショップの開催、これらに加えて、専用ホームページによる研究プラットホームを軸にした大規模な情報収集・発信・共有を行う。
Outline of Annual Research Achievements	申請者が目指すのは、東アジア地域におけるグローバル・モダニズム研究の基盤構築に向けた学術的実践、及び研究者のネットワークづくりである。具体的には、1920年代から1940年代における＜モダン＞＜モダニズム＞をめぐる文化現象を、東アジアの地理的・歴史的文脈のなかで位置づけなおす作業と、東アジア・モダニズムに関する国際共同研究のプラットフォームを構築することを目的とする。そのため、2022年度は、前年度以降の継続課題であった予備的調査とグローバル・モダニズム研究を推進するためのラウンドテーブルやワークショップの開催を通して、東アジアにおいて研究を推進するための課題を重点的に把握する計画を立てていた。しかし、2022年8月から海外研修に赴任することなり、当初の予定を実行することが困難となった。そのため、研究プラットフォームの改善に努め、東アジア・モダニズムに関して、とくに英語圏における日本モダニズムの研究動向を紹介する資料を作成、公開した。1990年代以降、日本における研究成果を踏まえて、アメリカをはじめとする英語圏においても、日本のモダニズム文学に関する研究が発展した。とくに2000年代には多くの学術書が刊行され、モダニズムと植民地主義、大衆文化、ジェンダーとの関係が広く問われるようになった。その後、2010年代に入り、グローバル・モダニズム研究の流れの中で、研究の視点が変容していく経緯を概観し、今後、日本におけるモダニズム研究に貢献し得る材料を提供した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2022年8月から海外研修に赴任することになり、今年度中に当該研究課題に従事できる時間が非常に限定的になった。そのため、当初の予定通りに研究を遂行することが困難になった。
Strategy for Future Research Activity	2023年度以降、実施可能な研究計画を立案し、研究計画の実施に支障がないように最大限務める。具体的には、継続的に開催を予定している国際ワークショップの実施方法を変更し、新たな企画を立てるなどの対応を検討する。