| Project/Area Number |
21K00571
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02080:English linguistics-related
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
谷川 晋一 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (20585426)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2025: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
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| Keywords | that節 / 埋め込み疑問文 / 残余的動詞第二位 / 前置詞句 / that補文 / 主語助動詞倒置 / 生成統語論 / 社会言語学 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、"I wonder that when will we get it?" "I know nothing about that they can carry it."のように、標準英語においては容認されないものの、英国を中心に口語的に使用される補文標識thatが現れる特異な補文現象に焦点を当てる。
本研究では、まず、アンケート・インタビューによる判断調査を行うことで、当該文が使用・容認される地域性及び社会性を明らかにする。そして、生成統語論に基づき、英語及び他言語の類似現象と比較・対照を行うことで、その派生と構造を示し、当該文の容認可否を司る文法のメカニズムを明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、以下の(1)に示すような、特異なthat節の使用と許容に関して、社会言語学と理論言語学の両面から研究を行うものである。
(1) a. I wonder that when will we get it?
b. I know nothing about that they can carry it.
2022年度は、2021年度に行った文献調査で得られたデータを基に容認性判断のための文例を作成し、2023年春に実地調査の第1弾を行う予定であった。しかし、コロナウィルス感染症を含めた複数の事情により、実地調査の実施を2023年度以降に先送りすることとした。
実地調査を行う代わりとして、English-Corpora.org (https://www.english-corpora.org/) に収録されているコーパスを用いて、(1a)の疑問文に関する調査を行った。COCAやBNCといった標準的なコーパスに加え、先行研究ではあまり用いられていないウェブやテレビ上のデータを収録するコーパスも用いた上で、(1a)に関する実例を収集し、その使用傾向の分析を行った。本研究の成果については、2023年度に学会発表及び論文として公表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
申請当初から海外渡航ができない場合には、コーパスやオンラインフォームを使った調査を行うこととしていたが、オンラインフォームを使った調査までは行えなかった。コーパス調査では、自身が作成した文例の容認性や社会性までは知ることができないため、当初計画していた実地調査を行えなかったことも含め、やや遅れているという状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、海外渡航できるようにしたいが、それが難しい場合には、オンラインフォームや通信機器を用いた調査を行い、自身が作成した文例の容認性や社会性まで確認できるようにしたい。
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