| Project/Area Number |
21K00581
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02080:English linguistics-related
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
本間 伸輔 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (40242391)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | 数量詞 / 作用域 / 統語論 / 選択関数 / 弱数量詞 / 強数量詞 / 格 / 生成統語論 / 意味論 / 不定名詞句 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は，生成統語論の観点から，英語と日本語における数量詞句（以下，QP）の作用域を決定する要因のうち，①弱数量詞句（以下，弱QP）と強数量詞句（以下，強QP）の作用域の決定方法の違い，②①の作用域の決定へのQPの構造の関与のしかた，③他の認可現象にも関わる一般的認可原理を明らかにすることを目指す。本研究代表者は，これまでの研究において，QPの作用域決定における④QPの内部構造，⑤主語QPおよび目的語QPの主題性や特定性の有無による統語的認可位置によって作用域の違いが生まれることを明らかにした。本研究は，④, ⑤の成果を踏まえ，①，②，③の解明を目指すものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，生成統語論の観点から，英語と日本語における数量詞句（以下，QP）の作用域を決定する要因のうち，①弱数量詞句（以下，弱QP）と強数量詞句（以下，強QP）の作用域の決定方法の違い，②①の作用域の決定へのQPの構造の関与のしかた，③他の認可現象にも関わる一般的な認可の原理を明らかにしようとす
るものである。令和3, 4年度に引き続き，令和5年度は先行研究のサーベイや学会出席により，上記①，②の課題に加え，④QPの節内における作用域（内部作用域）と節を超える広い作用域（外部作用域）の関係について考察，および⑤内部作用域と外部作用域の可能性とQPの内部構造との関連性，⑥選択関数（choice function）による分析が日本語にも適用できる可能性，さらに，⑦選択関数を司る演算子を仮定した場合の，その統語構造上の位置付けなどの検討課題を整理した。
④と⑤の結果として， Homma (2015, 2023)で提案した，弱QPが「主題素性(Topic Feature）」によって節全体に内部作用域をとること，およびこの条件を満たすための弱QP内部構造に関する統語的条件が，外部作用域をとるための必要条件であることが分かった。以上の結果をまとめた論文を現在準備中である。
以上の結果が正しいとすると，他言語での外部作用域を可能にする統語的条件との違いに関する説明が必要になる。例として，スペイン語では目的語QPがaを伴って現れる場合に外部作用域が可能になる(Lopez (2012))が，生成統語論の観点からこのような言語間の違いを理論的にどのように捉えるかが今後の課題となっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成30年度に開始した別の科研費研究課題（基盤C）が，新型コロナ感染症の影響により大幅に遅れることとなり，計3度の研究期間延長を行い，令和5年度が最終年度となった。この影響により，令和3年度開始の本研究課題も進捗状況が遅れることとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究には遅れが生じているため，「研究実績の概要」で述べた課題③については検討を見送り，他の課題に集中する。本年度は課題④，⑤の経過の論文を執筆し，課題④，⑤,⑥,⑦について引き続き検討する。
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