| Project/Area Number |
21K00645
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
|
|---|
| Research Institution | Hokkaido University |
|---|
Principal Investigator |
山田 悦子 北海道大学, メディア・コミュニケーション研究院, 准教授 (70600659)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
|
|---|
| Keywords | 複言語主義 / 複言語資源 / 多文化クラス / 国際共修 / 留学生 / 英語による授業 / EMI / 国際共修型授業 / 国内学生 / 留学生と国内学生 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
日本の大学の留学生と国内学生が共に学ぶ国際共修型の多文化クラスにおいて、学生たちが習得している、または学習経験のある様々な言語をすべて「複言語資源」として活用する活動を開発し、それらを取り入れた授業実践を元にした実証研究を行う。この実証研究によって複言語主義の理念の柱のうち、特に個人の言語レパートリーを言語資源として活用する活動、それらにより社会参加の平等性への意識がどのように育成されるかについて探究する。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本の大学の学部生と留学生が共に学ぶ英語での多文化クラスにおいて、学生たちが習得している、あるいは学習経験のある様々な言語をすべて「複言語資源」として活用する活動を開発し、それらを取り入れた授業実践を元にした実証研究を行う。この実証研究によって複言語主義の理念の柱のうち、特に個人の言語レパートリーを言語資源として活用することにより、社会参加の平等性への意識がどのように育成されるかについて探究することを目指す。
多文化クラスの各学生がもつ外国語の知識を「言語資源」と捉えた活動を開発することを第一段階とし、（必ずしもコミュニケーションでの利用に限らない）、2022年度にほぼ3種類の活動を開発した。授業には違った場面ごとに2つのリンガフランカ（英語、日本語）を取り入れ、それらを共通語とする中で、１）学生のもつ、英語と日本語以外の多言語知識を、大学外の地域社会との交流で照会する活動、2)サピアウォーフ仮説に基づいて、言語と文化の関係が見られる例を複数の言語について挙げ、比較分析をする活動、３）言語による支配（Linguistic Dominance)や言語帝国主義 (Linguistic Imperialism)をテーマに、世界の多様な地域の異なる言語の「言語による支配」の事例を比較考察する活動を取り入れた。
これらの検証、探究を充実させるため、2023年度はさらに授業実践、授業データ収集を続けた。これらの成果を学会口頭発表および学会誌でまとめた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1年目の2021年度には、新型コロナ感染の影響が強く、予定していた授業も実施できず、データ収集に遅れが生じていたが、2022年度、2023年度でその遅れを取り返したと考えられるため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、データ収集には区切りをつけ、当研究課題の総括としての成果の発表に力を入れる予定である。
|
