Basic Research to Improve Intercultural Communicative Competence and Development of Digital Teaching and Learning Materials in Business Communication
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21K00756
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
蒙 ユン 新潟大学, 教育基盤機構, 准教授 (10783582)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木下 徹 名古屋大学, 人文学研究科, 名誉教授 (90177890)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | ビジネス電子教材 / コミュニケーション / 異文化理解 / コミュニケーション能力 / 異文化理解力 / ビジネス電子教材の開発 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、ビジネスの場をめぐり、外国籍社員と日本籍社員の日本語による会話データベースを構築する。また、それらの会話の中には相互理解できていない所がないか、もしある場合、それがどこか、なぜ理解できないのかを分析する。その分析結果に基づき、コミュニケーション力と異文化理解力を高めるためのオンライン教材を開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
まずは、担当の対面国際共修クラスで、今まで開発してきたビジネス電子教材（日本語と英語）を全面的に日本人学生と外国人留学生（初級・中級・上超級）に使用してもらった。また、①受講生の反応や主観的な評価、②BEVIという客観的な評価ツールによりそのビジネス電子教材の学習効果を測った。その結果を踏まえて、ビジネス電子教材を改善した。
次に、前年度に引き続き、本ビジネス電子教材開発用のデータを整理、転記、分析した。その研究成果は、ベルギー・ブラッセルで開催された、第18回国際語用論学会（18th International Pragmatics Conference）で発表した。そこで得た意見や指摘を踏まえてビジネス電子教材の改善や新たな開発に活かした。
それから、2022年度後半と2023年度前半の国際共修（①オンラインと対面の融合 ②対面）における本ビジネス教材の教育効果は、前年度（2021年度）の調査研究の結果に基づき、さらに研究を深めてそこで発見できたことをまとめた。また、その研究成果は、①オーストラリア・シドニーで開催された「豪州日本研究学会研究大会/国際繋生語大会（JSAA-ICNTJ2023） 」②日本・大阪で開催された「9th Japanese Linguistics Symposium 2023」で発表した。そこで得た意見や指摘を今後の電子教材の改善や開発に活かした。
最後に、学生にとって必要であるアルバイト先のオンライン面接の新しい電子教材（生の場面）を撮影することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ウィズコロナ・ポストコロナ時代、国際教育・授業形態が変わりつつある。2023年4月から、本務校の担当科目や海外留学プログラムは全面的に、コロナ前の対面教育に戻った。前年度（2022年）に引き続き、通常２倍以上の留学生対応、またウィズコロナ状態での対面教育をどうすればいいのかを模索することで精一杯であった。そのため、大変悲しいことに、予定通り、研究を進めることができず、毎日、前例のないことばかりに直面し、とても悩んだりしていた。最後に、コロナなどで事務補佐が足りたい状態で、何もかもすべて研究者自身対応で物理的に非常に厳しい、難しい面にも直面している。
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| Strategy for Future Research Activity |
①前年度（2023年度）でまだ終えていない、ビジネス会話の動画の編集作業と音声データの文字起こし作業を完了させる。
②2023年度後半で新たに撮影できた「アルバイト先のオンライン面接の新しい電子教材」の編集作業と音声データの文字起こし作業を完了させる。
③①と②の動画と文字起こしデータをもとに、新しいビジネス電子教材を開発する。また、今まで開発してきたビジネス電子教材と一緒に、対面教育において実践し、その教育効果を、今までのオンライン教育の教育効果と比較検証する。
④引き続き、サイバー攻撃などの問題にも対応できるように、ウェブサーバーの購入や保守をさらに検討し、最善な形を見付けてこれまで開発・検証できた本ビジネス電子教材や研究成果を公開する。
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Report
(3 results)
Research Products
(21 results)
