| Project/Area Number |
21K00816
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03010:Historical studies in general-related
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| Research Institution | Kanagawa University |
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Principal Investigator |
安室 知 神奈川大学, 国際日本学部, 教授 (60220159)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 民俗分布 / 民俗地図 / 長野県史 / 餅なし正月 / 年取魚 / アゼマメ / 歴史方法論 |
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| Outline of Research at the Start |
これまで日本の民俗学が集積してきた膨大な民俗誌データを活用して民俗地図を作成し、かつそれを歴史方法論として提起することが本研究の目的となる。具体的には、そうして制作された高密度の民俗地図に、ＧＩＳ（地理情報システム）等を利用して地理情報や経済情報など民俗以外のさまざまなデータと重ね合わせをおこなう。このことで、民俗分布について３次元的かつ多角的な解析を試み、民俗事象の平面的分布からだけでは知り得ないことが明らかとなる。さらに民俗地図に時間概念を導入することで、伝承の変遷過程や伝播の方向性など４次元的解析も可能となり、それにより新たな常民の歴史像を描くことができる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の目的は、既存の民俗誌データを活用して民俗地図を作成し、かつそれを歴史方法論として提起することにある。そのため、研究遂行に不可欠な資料として、これまで自治体史編纂に関わって作成された民俗誌データについて情報収集をおこなった。第2年目となる2022年度は、過去において自治体史編纂に伴い多くの民俗誌が作成されたと思われる中部地方・関東地方・東海地方において資料収集を中心としたフィールドワークをおこなった。また、民俗誌データの中でも共通して記される傾向にある稲作習俗に絞ってデータの分析をおこなった。ただし、中部地方・関東地方・東海地方ともいまだコロナ禍にあり十分なフィールドワークをおこなうことができず、実施できたのは長野県・群馬県・静岡県の３県にとどまった。
上記のフィールドワークの結果として、長野県においては長野県史編纂に伴い県内430地点（集落）において統一的な民俗誌調査がおこなわれ、そのデータが県により保存されていることが判明した。そこで県の機関に出向き、民俗誌データについて写真によりすべて記録した。撮影した写真の数は1万4千点に及ぶ。その解析は次年度以降の課題となる。
また、長野県におけるインテンシブな調査と並行して、全国的な視点に立ち正月儀礼の一つである「餅なし正月」伝承について民俗地図を作成しその分析をおこなった。その結果、「餅なし正月」伝承はそれまで言われているように畑作文化の残存などではなく、あくまで「餅正月」を基盤にして成立する伝承であり、「餅正月」の一類型に過ぎないことが分布の上からも明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度に引き続き、当初計画していた県立図書館等での調査がコロナ禍により大きく制限された。そのため、2022年度は中部地方・関東地方・東海地方にフィールドを絞ったが、遂行できたのは長野県・群馬県・静岡県の3県にとどまった。
ただし、長野県においては長野県史編纂に関連して作成された430地点に及ぶ民俗誌データを確認し、それを記録化したことで、県単位ではあるが今後はインテンシブな分析が可能となった点は、研究の遅れを取り戻す上で有意義であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
長野県において統一的に作成された430地点の民俗誌データをすべて記録化したことで、今後はGISなどを用いた精密な分析が可能となる。ただし、その具体的な手法の開発は今後の課題となる。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)
