| Project/Area Number |
21K01013
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03070:Museology-related
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| Research Institution | Yamanashi Prefectural Museum |
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Principal Investigator |
丸尾 依子 山梨県立博物館, 山梨県立博物館, 学芸員 (10574155)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 博学連携 / 地域連携 / 民俗芸能 / 後継者養成 / 民俗芸能の教材化 / 無形民俗文化財 / 出前授業 / 地域文化の教材化 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、これまで民俗学・教育学において議論されるに留まり、博物館学における取組みが希薄であった「学校教育と民俗芸能」の課題について、博物館学芸員自身が、博物館活動を基盤として進める研究である。博物館が収集した無形民俗文化財に関わる記録や調査資料をデータベース化して活用し、学校教育に対して提供する地域文化の基礎情報の充実化をはかるとともに、地域博物館の機能と利点を活用して地域文化（とりわけ無形民俗文化財）を教材化し、「博・学・地域連携」の手法の構築と効果の検討を試みる。また、その連携活動における地域博物館の役割を考察する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、博学連携活動の一環として、博物館による当該地域の民俗芸能データベースの作成や民俗芸能を素材とした学校向け教育プログラムの開発など、民俗芸能の後継者養成を視野に入れつつ、その活用を模索するものである。
昨年度に引き続き、県内の民俗芸能の概要と現状など基礎情報を把握するとともに、あわせて教材化のための課題を整理した。民俗芸能の基礎情報についても、過去の調査事例や報告書を中心とした情報整理を行い、県内の民俗芸能に関する情報・資料のデータベースを作成中である。国指定重要無形民俗文化財であり、山梨県や甲府市の副読本に掲載されている「天津司舞」については、昨年度に実施した基礎情報の整理に加えて参考文献や記録映像等のリストを充実させた。そのリストは学校教育における教材研究用資料として提供を開始して教員からの問い合わせに活用した。
一方で、祭礼の実見調査および伝承団体への直接的な聞き書きや学校教材化に向けた教員への聞き取り調査は、感染症の影響によりほとんどが実施困難となった。社会状況が好転し、被調査者側の受入れ状況が整い次第、実施に向けて動く予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
山梨県内における民俗芸能の継承の現状や課題の情報収集、および学校教育における教材化にあたっての課題の整理を行う予定であったが、昨年度に引き続き感染症の影響により、祭礼における奉納や芸能の稽古が中止となっており、あわせて保存団体の集まりの機会も失われている。伝承者への個別の訪問も控えざるを得ない状況であり、調査の実施が不可能であった。同様に、学校教員からの意見聴取もほとんど行うことができなかった。 このため、研究の進捗に遅れが生じている。
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| Strategy for Future Research Activity |
幸いにして、令和5年の春より地域の祭り・行事の開催状況が改善しつつある。これまで実施できなかった調査については、被調査者側の受け入れ状況が整い次第実施する。それにより課題把握や両者との連携の進化に努め、教 材作成やその試行に結び付けていきたい。また、引き続きデータベース作成のための基礎情報の整理に努める。
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