| Project/Area Number |
21K01071
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 04030:Cultural anthropology and folklore-related
|
|---|
| Research Institution | Ritsumeikan Asia Pacific University |
|---|
Principal Investigator |
立山 博邦 立命館アジア太平洋大学, 教育開発・学修支援センター, 准教授 (00550394)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
| Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
|
|---|
| Keywords | 文化人類学 / 高等学校教育 / 高大連携 / 多文化教育 / 公共人類学 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、日本において高等学校教育への文化人類学の導入を実現するための基礎的な研究をおこなうことである。特に、どのような内容を導入すべきか、また、どのような方法で導入すべきかを総合的に研究することである。その目的のために、日本における文化人類学と高等学校教育の関係と、欧州における先進事例の成功・不成功要因の把握および分析をおこなう。最終的には、日本において高等学校教育への文化人類学の導入を実現するための課題を明らかにすること、実行可能な提言をまとめること、そして、人的ネットワークを構築することを目指す。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本において高等学校教育への文化人類学の導入を実現するための基礎的な研究をおこなうことである。特に、どのような内容を導入すべきか、また、どのような方法で導入すべきかを総合的に研究することである。その目的のために、日本における文化人類学と高等学校教育の関係と、欧州における先進事例の成功・不成功要因の把握および分析をおこなう。最終的には、日本において高等学校教育への文化人類学の導入を実現するための課題を明らかにすること、実行可能な提言をまとめること、そして、人的ネットワークを構築することを目指す。
当初の計画では、まず、日本における文化人類学と高等学校教育の関係を把握・分析するために大学関係者と高等学校関係者を対象とした2つのアンケート調査を実施し、その次に、2022年度から施行予定の新学習指導要領における地理歴史科および公民科の全8科目を対象とした教科書調査を実施することにしていた。しかし、上述のアンケートの作成を進めるなかで、2022年度以前に大学および高等学校で使われてきた文化人類学に関連する教科書の内容等の変遷を把握・分析することが先決であるとの認識に至った。したがって、本年度（2022年度）においては、文献調査を通じてその把握・分析に注力した。これによって得られた知見は、上述の2つのアンケートの質問項目の充実化および文化人類学関連教科書の通時的な分析に活かされることが期待される。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度（2022年度）末までにアンケート調査、新学習指導要領のもとでの高等学校教科書調査、欧州（英語およびノルウェー）での現地調査を完了する計画であったが、いずれも完了しなかった。主な理由としては、昨年度（2021年度）から急遽、所属大学において部長職（学生部長）に就くこととなり、不慣れな役職業務を遂行するなか、当初予定していた研究時間の確保が難しくなったことが挙げられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度（2023年度）が本研究の最終年度となるが、次年度まで所属機関での役職任期が続くため、次年度末までにすべての研究計画を遂行することは不可能と言える。よって、研究機関を1年間延長せざるを得ない。次年度においては、未完了のアンケート調査と、新学習指導要領のもとでの高等学校教科書調査を実施することに専念する。欧州（英語およびノルウェー）での現地調査および研究成果の発表等については、所属機関での役職業務との兼ね合いを考慮すると実施が困難なため、次々年度（2024年度）に延期をする。
|
