| Project/Area Number |
21K01695
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Fukuoka Women's University (2022-2023)
Yamagata University (2021) |
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Principal Investigator |
柴田 聡 福岡女子大学, 国際文理学部, 准教授 (20609250)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | 経営学 / 経営組織 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では戦略の組織レベルでの行動について基礎的な要素である従業員レベルから評価し、企業行動において従業員の戦略志向性が組織のパフォーマンスにどのような影響を与えるか。また、組織の構造的な要因が従業員の戦略志向性とどのように相互作用しているかを定量的に明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究では、戦略志向性がおよぼす、企業行動への影響を中心に、企業レベルのマクロな適応行動とプロジェクトレベル・従業員レベルでのミクロな適応行動それぞれのリンケージについての数量的な評価方法の開発を行う。現在組織論では組織全体のレベルを分析するマクロ組織論と従業員に焦点を当てたミクロ組織論に大別される。一方で、組織における企業レベル-従業員レベルを同時に分析し、ミクローマクロの関係を分析することは必ずしも十分に行われておらず長年課題となっていた。これについて。しかし、組織の動的側面である適合行動についてのミクロ-マクロ関係を考慮した上での分析手法は開発されておらず課題として残されている。この方法を開発することを本研究の目的とする。
本年度は、所持しているデータの分析と新しく実施するアンケート調査の再設計を行った。本年度は関連するデータに基づく論文の発表が成果として得られた。しかし、アンケートの実施にあたって企業パネルの利用を検討していたが企業内規定の関係で企業側から当初の予定から不可能であるとの回答があり調査実施に困難が生まれた。そのためアンケート調査の再設計の必要性が生まれたため再度アンケートの検討を行っている。そのため来年度はデータ収集と国内・国外の研究会・学会大会などで研究発表を行い、そこでの議論を踏まえて研究成果をまとめ、学術誌に投稿する。さらに、現在未利用となっているデータを元にした分析をさらに推進する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
介護によって充分な研究時間が確保できなかったため
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度は関連するデータに基づく論文の発表が成果として得られた。しかし、アンケートの実施にあたって企業パネルの利用を検討していたが企業内規定の関係で企業側から当初の予定から不可能であるとの回答があり調査実施に困難が生まれた。そのためアンケート調査の再設計の必要性が生まれたため再度アンケートの検討を行っている。そのため来年度はデータ収集と国内・国外の研究会・学会大会などで研究発表を行い、そこでの議論を踏まえて研究成果をまとめ、学術誌に投稿する。さらに、現在未利用となっているデータを元にした分析をさらに推進する。
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