ブランドの存在意義を基軸としたブランディング研究：DtoCブランドを対象に
| Project/Area Number |
21K01755
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07090:Commerce-related
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| Research Institution | Setsunan University |
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Principal Investigator |
田中 祥司 摂南大学, 経営学部, 准教授 (70704922)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 広行 同志社大学, 商学部, 教授 (00580325)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | マーケティング / 消費者行動 / DtoC / ブランド・パーパス / デジタルマーケティング |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、DtoCブランドという先端事例を対象にしながら，「ブランド・パーパスを基軸としたブランディング戦略枠組み」を提唱することを目的としている。
とりわけ，ブランド・パーパスという比較的新しい概念と，今後，成長が見込まれるDtoCとを結びつけることで，新たなブランディング戦略枠組みを検討していくものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年，メディアの多様化に伴って，ブランディングのやり方が変わってきた。とりわけ，SNSなどのデジタルメディアを用いながら，ブランドの存在意義(ブランド・パーパス)を伝え，このブランド・パーパスに対して消費者からの共感を得ることを狙う企業が増えている。一方，メディアの多様化は，自社ECサイトやSNSなどのデジタルメディアを通じてブランディングを行うDtoC(Direct to Consumer)という新たなビジネスモデルを生み出した。今後，DtoCにおける競争の激化が確実視されるなか，DtoCブランドが生き残るためには，新たなブランディング戦略が重要となってくる。しかしながら，DtoCを念頭においたブランディング戦略を確立するための枠組みは，未だ明確になっていない。そこで本研究は、DtoCブランドという先端事例を対象にしながら，「ブランド・パーパス」を基軸としたブランディング戦略枠組みを提唱するものである。
令和4年度は，デジタルメディアを前提とするDtoCのブランディングに関する整理を行った前年度の結果を踏まえ，新たなブランディング戦略枠組みの検討を計画していた。具体的には，メディアの多様化とブランディングとの関係について検討した近年の文献レビューを進めた。また，消費者を対象とした予備調査(量的調査)を実施した。予備調査の分析結果から，デジタルメディアのコンテクストにおいて特徴的だと推測される媒介変数と調整変数の抽出に至った。
次年度以降，この分析結果を踏まえながら，企業を対象とした質的調査，および，消費者を対象とした量的調査(本調査)を実施し，新たなブランディング戦略枠組みの提唱を検討していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
DtoCを展開している国内企業を対象としたインタビュー調査の実施には至っていない。この課題に関して，次年度に対応を予定している。
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| Strategy for Future Research Activity |
企業を対象としたインタビュー調査と，消費者を対象とした質問票調査(本調査)を行う。その結果を踏まえ，3年次以降の応用的研究を実施する予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)
