廃寺後の祭祀と伝統仏教の変質とその社会的意義の研究―口述の生活史の分析から

Research Project

Project/Area Number	21K01850
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 08010:Sociology-related
Research Institution	Kyoto Seika University
Principal Investigator	山本哲司京都精華大学, 人文学部, 研究員 (80340496)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Keywords	伝統仏教 / 寺院解散 / 廃寺 / 都市開教 / 講 / 生活史 / 語り / 継承と再生
Outline of Research at the Start	本研究は、伝統仏教寺院の廃寺の経験をめぐって、伝統仏教や祭祀が支えてきた社会関係や価値がいかに継承されあるいは変質したのか、人々のライフヒストリーの分析を通じて考察するものである。本研究の関心は、寺院関係者たちの廃寺のその後の社会関係と宗教生活の変容にある。対象は、日本最大の伝統仏教の宗派、浄土真宗本願寺派に属す山陰・富山・奈良教区の廃寺寺院の住職とその家族、門信徒とする。本研究では、廃寺のその後の状況を巡り、関係者のライフヒストリーの詳細なインタビューを行う。本研究のねらいは、寺院関係者が経験された生活の変容のなかに、伝統的な宗教文化の消滅と生成を位置づけ、その意義を問うことにある。
Outline of Annual Research Achievements	伝統仏教寺院の護持の困難や解散経緯とその後の展開について、前年度の山陰教区との比較として富山教区の取材を行った。富山教区は比較的寺院の動向に住職の意志が反映されやすい傾向があると調査により確認されている。寺院解散の経緯や解散をめぐる課題について、その特色を探った。富山県では沿岸部・山間部の過疎化が問題となっている。寺院解散には人口減少のうえに地域の歴史に関わる因習的な寺院相互の関係の問題があった。浄土真宗寺院には古い習慣として主従関係を伴う寺院の上下のつながりがあった。地域により具体的な呼称は異なるが、「本坊ー寺中」関係として知られている。数ヶ寺の寺中を従う大坊もあれば、1対1の関係にある場合もある。地域により本坊ー寺中の文化の残存には濃淡がある。北信越は影響が強いと寺院関係者は述べる。富山・長野教区のとりわけ教団組織は、現時点で解散に至る寺院について、基盤の弱い寺中が多いととらえている。他方で、富山をはじめ北陸は「講」の活動が盛んな地域でもある。例えば滋賀の「講」では、寺院に集まる門徒集団の活動があげられるが、北陸では門徒として所属する寺院とは別に集落に具体的な建屋を用意する形式が多い。住職はなく、地元住民で管理運営を行う。福井ではこの習慣は「道場」という名で親しまれ、現在でも200近くの活動場所が残るという。”現代社会における祭祀や伝統仏教の福祉的希求を探る”本研究にとって、寺院のあり方を考える意味で重要な習慣である。富山・福井では「講」「道場」の解散危機や護持の困難を取材した。その他、2022年8月には前年度の山陰教区について、都市への転出・解散など３つのパターンに整理し研究会報告を行った。また紀要原稿で、山陰から転出し関東で都市開教を行った寺院の事例を報告した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究活動の開始時以来、新型ウィルス感染拡大への対策として断続的な行動制限があり、フィールドワークも制限された。この影響で現地訪問の取材がずれ込み、報告の活動も当初計画より遅延した。さらに、2022年度は取材先のウィルス感染状況によるスケジュール変更や自らのコロナ罹患もあり、取材活動に影響した。また取材対象者とのアクセスについて、当初計画以上に時間のかかる場面が増えた。「研究実績の概要」に記したように、寺院解散には「本坊ー寺中」関係が関わる場合がある。寺院解散の話題は、住職家族の生活問題でもあるため、もとより協力者の十分な理解が必要であった。これに加え「本坊ー寺中」の主従関係の残滓は、寺院相互の繊細な感情に関わる問題でもある。特に教団組織で、寺院を特定する情報を得にくい場面が増えた（実際の当事者の取材では、取材に懸念を示される場合や、積極的な参加協力や情報公開の要求など反応はさまざまである）。解散した寺院や関係者を現地で探し出す状況が増え、関係者への丹念な協力依頼にはより時間を要している。
Strategy for Future Research Activity	今年度は、当初計画ではもう少し早い段階で入る予定であった奈良教区への取材を必須とする。山間部での過疎化の問題が大きい奈良は、交通事情の改善により比較的近畿の都市圏に近い環境にあるといえる。一方で、奈良は歴史的にも伝統仏教の影響の強い文化がある。寺院活動の都市部への転出などを確認する。さらに、山陰・北陸の比較の対象としてその他の地域の伝統仏教寺院のフィールドワークをひきつづき行う。四国では北陸で見られた門徒集団の講活動は乏しく、むしろ「講」には負のイメージを持つ場合さえあるという。山陰のような門徒の文化も聞かれない状況において、四国の山間部・沿岸部の寺院ではどのような解散危機状況があるのか、解散後の展開を含めて取材を行う。次年度では現地取材を優先的に計画する。