| Project/Area Number |
21K01858
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
小林 恵美子 金沢大学, GS教育系, 教授 (60319241)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | ジェンダーギャップ / 緊張理論 / 逸脱理論 / 日米比較 / 高校生の逸脱行動 / 逸脱行動のジェンダーギャップ / 異文化適用可能性 / 社会的学習理論 / 高校時代の逸脱行動 / 社会的絆理論 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、アメリカ由来の4つの主要な逸脱理論（社会的絆理論、社会的学習理論、一般緊張理論、セルフコントロール理論）が世界で汎用的に通用するという前提に疑問を提起し、これまで顧みられることがなかった「逸脱行動の男女差を説明する上での4理論の有効性は、文化によってどの程度異なるのか？」を問いとして立て、それに対する答えを、日米で比較可能なデータを分析することで示す。具体的には、以下3つの問いに答える：（1）逸脱行動の男女差は日米で同じであるか？（2）逸脱行動の男女差を説明する上で、4理論の有効性は日米で同じであるか？（3）逸脱行動の男女差を説明する上で、最も有効な理論は日米で共通であるか？
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度の研究では、「逸脱行動のジェンダーギャップ」を論点として、男女間の逸脱行動の差異を説明する上での緊張理論（Agnew 1985; 1992; 2001; 2006）の有効性を日米で比較検証した。検証に際しては、関連文献を精読し、「緊張が逸脱行動を促進する」という命題を基に、「日米共に、男子高校生よりも女子高校生の方が逸脱行動を自重する傾向にあり、その一因は緊張の度合いが相対的に低いためである」という仮説を立てた。次に、この仮説を検証するため、大学1年生を対象とした回顧型Webアンケート調査のデータを用い、理論に沿った2つの主要概念を測定する尺度を作成した：（a）3種類の乖離から成る目標不達成感、（b）ストレスの多い出来事への遭遇。目標不達成感は、目標達成の「願望と見込みの乖離」、「見込みと実際の結果の乖離」、「公平な結果と実際の結果の乖離」に分類した。ストレスの多い出来事への遭遇は、親の離婚やいじめ等による悩みの程度を測定した。続いて、重回帰分析を用いて仮説の実証的妥当性を検証した。分析結果は、仮説の妥当性を示唆するものであった。これはつまり、アメリカ発祥の緊張理論の異文化適用可能性を示唆するものである。また、逸脱行動の男女差を説明する上での緊張理論の有効性は、理論の発祥国であるアメリカにおいての方が日本よりも高いという、これまで見過ごされてきた結果も得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究協力者が体調不良のため、当初予定していた渡英を取り止めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、海外の大学・研究所に所属する研究者と論文を執筆し、国際ジャーナルに投稿する。
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