| Project/Area Number |
21K02069
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Saitama University |
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Principal Investigator |
川端 博子 埼玉大学, 教育学部, 教授 (70167013)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
薩本 弥生 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (10247108)
伊藤 大河 共栄大学, 国際経営学部, 准教授 (40735073)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 製作学習 / NeRF / 作品展示 / きもの文化 / e-learning 教材 / 家庭科 / デジタル教材 / 製作実習 / e-learning教材 / 布を用いた製作 / オンラインワークショップ / 衣生活文化 / ICT教材 / 文化交流 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、ICTを活用し、「布を用いた製作学習」と「衣生活文化」に焦点を当てた教材の提案と授業実践により、学習目標を達成できる授業を支援することを目的とする。
布を用いた製作は、「衣生活領域を系統立て総合する」を視野におき、「思考力・判断力・表現力」を育むICT教材を提案し、学習効果を検証して児童生徒にとってよい体験となる学習支援を行う。また、衣生活文化の継承と発信に寄与するために、きもの文化に関する教材不足を補うとともに体験的学習を国内・国外で実践する。海外では訪問型とともにオンライン型のワークショップに取り組み、継続性をもたせた活動を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
製作学習に関しては、全国の中学校家庭科教師342名による製作実習に関する質問紙の回答を分析し、製作実習の実践動向と教師の考えをまとめ、教育的意義の一端を示すことができた。学会発表を終え、論文投稿・審査中である。また、全国の高校家庭科教師1000名を対象に、衣生活領域全般の質問紙を郵送し、306名から回答を得た。高校では、家庭基礎、家庭総合、専門科目が選択されており、科目区分で扱われる内容を整理した。結果は、2024年度に２学会で発表を予定している。
製作物の提示に関しては、2022年度に検討したNeRF（Neural Radiance Fields）を活用した3Dモデリングの方法により、マネキンに着付けたきものを3Dデータ化し、VR空間にその3Dデータを配置した。その結果、きものをVR空間上で全方向から見ることができ、リモートで実施するワークショップに活用できる道筋を立てることができた。また、3Dデータ化したきもののデータを3Dプリンタで出力する試行では、立体形状の再現はできたものの模様の再現はできなかった。今後、カラー3Dプリンタでの出力を検討することが課題である。
きもの文化の継承と発信については、国内向けには中学生対象の浴衣の着装ワークショップ（お辞儀ワーク含む）を実践した。参加者と関係者に同意を得た上で浴衣の着装とお辞儀ワーク実践用のe-learning教材を作成した。アンケート結果を、分析して学習効果をとらえる予定である。海外向けにはタイのコンケン大学にて浴衣着装と日本舞踊の見立てワークショップを実践し、ウェブで報告した。また、前後のアンケートによりその教育効果について検証した。2024年度に成果を学会発表する予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(32 results)
