食事性Na/K比と尿中Na/K比を指標とした世代別栄養・保健指導法の開発
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21K02155
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022-2023)
Osaka City University (2021) |
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Principal Investigator |
福村 智恵 (荻布智恵) 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (80336792)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
由田 克士 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (60299245)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | ナトリウム/カリウム比 / 高血圧予防 / 減塩 / カリウム摂取 / Na/K比 / 栄養 / 保健指導 |
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| Outline of Research at the Start |
既存の食事調査記録結果と尿中ナトリウム・カリウム濃度、Na/K比データを解析し、既報の疫学データと比較検討を行うことにより、勤労者の各世代における適切な食事性Na/K比と尿中Na/K比カットオフ値の検討を行う。また、食事性Na/K比評価シートを用い、食事性Na/K比の世代別の状況を調査する。同時に、尿中Na/K比の測定を行い、食事性Na/K比と合わせた解析を実施する。解析結果より、各世代の特徴に合わせた食事教育媒体を開発し、対象職域にて栄養・保健指導を実施を試み、その教育効果を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
循環器疾患予防のためには、その基礎疾患である本態性高血圧発症を抑制する必要がある。しかし、本態性高血圧有病者数は増大の一途をたどり、中高年以降の勤労世代において上昇している。有効な高血圧予防対策を実施するためには、産業保健の場において、中高年代に入る以前の若い世代も含めた適切な栄養・保健指導を行うことが必須である。高血圧予防対策における減塩及び、野菜や果物を中心とした積極的なカリウム摂取の有用性は多くの研究で示されているが、高血圧予防対策における適正な食事性ナトリウム/カリウム(Na/K)摂取比率は明確ではない状況にある。本研究は食事性Na/K比と尿中Na/K比を指標とした適切な栄養・保健指導法を開発することを目的とする。 2023年度においては、2021年度および202年度に実施した食事調査記録結果と尿中ナトリウム・カリウム濃度、Na/K比データを解析し、既報の疫学データと比較し、世代別の検討を実施した。我々のこれまでの研究において、中規模職域における健康診断結果を含めた中長期的なデータ蓄積があるため、これらを活用した高血圧予防のための適切な食事性Na/K比と尿中Na/K比カットオフ値の検討を行った。また、実際にいくつかの調査フィールドにおいて、食事調査、あるいはナトリウム及びカリウム摂取量の評価シートを用いて調査を実施し、同時に、尿中Na/K 比の測定を行った。2023年までの調査データを解析した結果、若い世代ではカリウム摂取量が中高年世代より低い状況がみられ、Na摂取源としては麺類や外食等からの摂取頻度が高かった。一方で中高年世代では若い世代よりもカリウム摂取量は多い一方で、Na摂取量が依然として高く、Na/K比に大きな差はみられなかった。世代間で食品摂取状況に差がみられたことから、その特徴に応じたアプローチの工夫が必要だと考えられた。
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Report
(3 results)
Research Products
(7 results)
