Project/Area Number |
21K02160
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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Research Institution | Jikei University School of Medicine (2023) Tokai University (2021-2022) |
Principal Investigator |
森 真理 東京慈恵会医科大学, 医学部, 非常勤講師 (70399343)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菅野 和恵 東海大学, 健康学部, 教授 (80375451)
来田 宣幸 京都工芸繊維大学, 基盤科学系, 教授 (50452371)
吉田 博 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (30333529)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 栄養評価 / 発達障害児 / 食育フォロー / 尿中栄養バイオマーカー / 偏食評価 / スポット尿 / 食育プログラム |
Outline of Research at the Start |
近年、自閉症や情緒障害など、いわゆる発達障害児が増加している。発達障害児は口腔機能障害や感覚過敏の影響もあり「偏食」が目立ち、成長障害や肥満などの二次障害の発症が懸念されている。しかし、それらの予防対策を全て保護者に求める事は、保護者への負担になると考えられる。本研究では、研究代表者が得意とする、尿中の栄養バイオマーカーによる栄養評価を用いて「偏食の多い発達障害児の栄養状態の把握と偏食の影響確認」をする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は採択後から、コロナウィルスの影響があり、全体的に研究の実施が遅れていた。また、実施対応が対面から遠隔に変更された理由により、倫理審査の遅れなども重りて、本格的な研究実施が本年度からとなった。 各協力機関への研究説明会を実施し、14施設の協力が得られることとなった。それぞれの施設で参加人数の確認や必要資料の配布などについては、約200人であった。採尿の結果の説明は、保護者1名あたり30分の時間をかけて個別に遠隔で対応し、その際、日ごろの偏食についての質問などのアドバイスも行った。3月末までに、全ての参加者への説明が行えておらず、次年度も継続して対応することとなっている。以上のようなことから、全体的に予定より遅れてしまった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナの影響により今年度も大幅に遅れていたが、発達障害児の偏食の改善に関心の高い施設などのリクルートに勤め、関係協力機関を獲得することができた。最終的にサンプル回収を遠隔実施を希望される施設も多く、研究方法の内容変更など倫理的な対応を行う必要があったため、参加希望者への説明会の開催が遅れてしまったことが理由となる
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Strategy for Future Research Activity |
協力施設への呼びかけも継続し、小児科クリニックの協力も得ることが出来た。今年度はサンプル回収もスムーズに進められる予定である。本研究の当初の予定通り、偏食の程度や尿中栄養バイオマーカーとの関連など、ある程度、データ数が集まれば統計解析を行い、アンケートから得られる食習慣との関係性なども合わせて、現状把握が可能になると思われる。
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