青年期における部活動とサークル活動への条件整備確立に向けての理論的根拠の解明
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21K02168
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
中山 弘之 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (80335017)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神谷 拓 関西大学, 人間健康学部, 教授 (70460467)
石井 拓児 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60345874)
伊田 勝憲 立命館大学, 教職研究科, 教授 (20399033)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 青年期発達保障 / 課外のスポーツ・文化活動の権利 / 部活動 / サークル活動 / 教育的意義 |
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| Outline of Research at the Start |
部活動問題を契機として、部活動とサークル活動のあり方が問われている。本研究は、青年期における部活動とサークル活動の教育的意義についての学説史的研究及び調査研究とともに、なぜ部活動とサークル活動が公教育として正当な位置づけを与えられなかったのかについての教育制度史的研究を通して、青年期における部活動とサークル活動への条件整備を確立する上での理論的根拠を解明しようとするものである。
本研究の成果として、青年期における学習権保障体系の一環に課外のスポーツ・文化活動を明確に位置づける上で必要な知見の発展に活かされることが期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度においては、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究、および部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究を中心に研究に取り組んだ。定期的に研究会および研究打合せを実施しながら研究に取り組んだ。
戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究では、生活指導研究における部活動の教育福祉的機能と自治との関連の重要性に関わる議論、部活動の教育的意義について検討した。また、スポーツ教育学・カリキュラム研究における教育課程と課外活動の相互関係の議論、社会教育研究における学校変革の議論を検討しながら、部活動の教育的意義についてさらに検討を進めていった。
部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究では、まず、心理学における調査研究の方法論について検討し、本研究において調査研究を行う場合の方法論的視点や留意点について検討を深めた。また、これまでの研究で見えてきた部活動とサークル活動の教育的意義をめぐる論点をもとに、アンケート調査項目について検討を行い、調査研究の内容について具体的な検討を行った。
以上を通して、青年期における部活動とサークル活動の教育的意義をめぐって何が論点となり得るのかという点についての検討を深めることができた。また、部活動・サークル活動の教育的意義をめぐる論点について検討するための調査研究の内容と方法のあり方についても検討を進めることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度においても、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、対面による研究会や研究打合せを行うことができなかった。結果として、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究についてはおおむね順調に進めることができたものの、青年期の部活動・サークル活動関係者に聞きとり調査を実施することができなかった。また、戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究については十分に行うことができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究成果をもとに、部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究を進めていく。そこでは、アンケート調査項目について引き続き検討するとともに、青年期の部活動・サークル活動関係者への聞きとり調査やアンケート調査を実施する。また、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究も引き続き進めていく。そして、それらにおける研究成果を調査研究にも活かしていく。
以上を通して、日本の公教育においてなぜ部活動とサークル活動が曖昧にしか位置づけられなかったのか、部活動の現代的課題が形成された要因、青年期における部活動とサークル活動への条件整備を確立する上での理論的根拠などについて、検討を進めていく。
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Report
(2 results)
Research Products
(20 results)
