| Project/Area Number |
21K02225
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Teikyo University of Science & Technology |
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Principal Investigator |
鈴木 貴史 帝京科学大学, 教職センター, 准教授 (10588809)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 作文 / 教育史 / 国語 / 小学校 / 国語教育 / 説明的文章 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、論理的思考力の育成が求められる現代の社会において、国語科「書くこと」の説明的文章作成に関する指導が進展していかない背景を歴史的に探ることを目的とする。
説明的文章が重視されない背景には、小中学校において生活文や創作文の指導が重視される現状があり、指導理論においては文章構成、文法などの「形式」に関する指導が重要視されない状況がみられる。そのため、本研究では、「形式」に関する指導としての①「読むこと」から得られる文体、表現の獲得との関連、②学校文法の成立過程と文章作成指導との関連について従来の国語教育とは異なる日本語教育の知見に依拠して考察を試みる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
1年目から2年目にかけて自由主義作文理論の発展とその課題について歴史的に検討する予定であった。3年目の2023（令和5）年度は、橋本進吉によって考案されたいわゆる学校文法の登場と作文教育との関連について戦後の状況も含めて分析し、学校文法の課題について析出し、作文教育における学校文法に替わる日本語文法の可能性に探っていく予定であった。しかしながら、昨年度より継続している明治期における作文教育の実態に関する調査および分析が十分ではないため今年度も継続してこちらを優先した。
具体的には明治19年以降の第一次小学校令、第二次小学校令における作文教育の実態を把握するための文献調査をおこなった。ここでは先行研究で指摘されてきたような範文模倣主義の作文だけではなく発展的に児童の自発性に基づく作文教育の発露がみられていたことが確認された。
とりわけ、東京高等師範学校附属小学校における作文教育の取り組みについて検討することを試み、高等師範学校の教員および附属小の教員による理論についての分析を行った。さらに資料として実際の児童が書いた作文が現存するか調査を行ったが、明治期における資料を発見するには至っていない。
また、昨年度から引き続き明治30年代以降の作文教育の新たな展開として樋口勘次郎、芦田恵之助の作文教育に関する予備的調査を開始し、児童の自由な着想に基づく作文教育の功績とその課題についての検討を行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前述のとおり、今年度は学校文法の成立について分析を行う予定であった。しかしながら、昨年度からの計画の遅れに加え、当初予定していた以上に明治20年代の資料分析に時間を要したため計画が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は研究成果の公表にはいたらなかったものの、明治20年代から大正期まで幅広く資料の調査および分析を行うことができている。そのため、今年度中には部分的な研究成果を公表できると考えている。
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