International Comparative Research on the Determinants of Professional Activities Hours of Academic Professions
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21K02310
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09020:Sociology of education-related
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
大膳 司 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (60188464)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 大学教員 / 専門的活動時間数 / 規定要因 / 国際比較 / 研究活動時間比率 / 教育活動時間比率 / 無期雇用比率 / 同僚制 / 研究生産性 / 学際的な研究 / 社会志向的な研究 / 専門的活動 / 活動時間数 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、今後の大学教員の専門的活動（教育活動、研究活動、社会貢献活動）を活性化させるための施策を提言することを目的に実施される。そのために、1992年以降10年おきに実施されてきた大学教授職に関する国際データを使って、①大学教員の専門的活動の1週間の活動時間数の規定要因、②専門的活動の1週間の活動時間数と知識の生産・伝達・応用の成果との関係、③それらの年代間、国家間、専門分野間での違い及びその背景、などについて明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度では、世界の20カ国の大学教授職を対象として実施したアンケート調査によって収集した42,401名のデータを使用して、専門的活動時間数(教育活動時間数，研究活動時間数、管理運営時間数など)が研究成果量とどのように関係しているかを多変量解析を用いて分析した。
上記データの中で、日本の大学教授職を対象とした2,014名のデータを使用し分析した結果、教育活動時間数は研究成果量とマイナスの関係に有り、研究活動時間数は研究成果量とプラスの関係にあることが明らかになった。
全専門的活動時間数に対する研究活動時間比率を年代別に計算し、そのデータを用いて20カ国を分類したところ、4グループに分類された。第1グループは，20・30歳代、40歳代、50歳代と年代が上がるにつれて研究活動時間比率が上昇する国々で、マレーシアなどがそうである。第4グループは、その逆で、年代が若い大学教授職ほど研究活動活動時間比率が多くなっている国々で、日本はこのグループに入っている。第2，第3グループも年代が若い大学教授職ほど研究活動時間比率が多くなっているが、第4，第3，第2の順に20・30歳代の研究活動時間比率が多くなっている。
それらのグループの特質を確認したところ、第4グループは、有期雇用比率が最も高くなっており、第1グループは、有期雇用比率が最も低くなっている。さらに、第4グループは、第1グループに比べて、キャリアの機会に恵まれていないと感じており、平均研究成果量も少なくなっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまでの研究計画はほぼ達成している。過去2年間は，コロナ禍によって、国際会議での発表が少なくなった。そのため、それらの予算を今年度に繰り越す結果になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
第1に、次年度は、研究最終年であるため、本来の研究目的である、大学教員の専門的活動時間数の規定要因を国際比較で明らかにするためのデータ分析を進める。
第2に、これらの研究成果を国際学会で発表する。
第3に、その成果をその国際論文に発表する。
第4に、当初の目標の中で明らかにできなかった課題や、本研究を通して明らかにすべきことが判明した課題を確定し、令和6年度以降の研究につなげるため、研究費獲得申請を行う。
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Report
(2 results)
Research Products
(9 results)
