| Project/Area Number |
21K02313
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09020:Sociology of education-related
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| Research Institution | Miyagi University |
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Principal Investigator |
竹本 由香里 宮城大学, 看護学群, 准教授 (40315578)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 看護学生 / キャリア教育 / キャリア成熟 / 大学教育 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、看護学生のキャリアについての考えを成熟させ、看護師免許取得後も自身のキャリアをデザインし、社会人としても自立しながら看護職として活躍し続ける力を育成するキャリア教育プログラムを開発することである。
本研究は4年間の計画で、①全国の看護系大学で行われているキャリア教育の実態を明らかにする、②看護学生のキャリア成熟度と関連要因を明らかにする、③看護学生の職業的・社会的自立に向けたキャリア教育プログラムの試案を作成し効果を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、全国の看護系大学におけるキャリア教育の実態、看護学生のキャリア成熟度を調査し、看護学生が免許取得後もキャリアについての考えを成熟させ、看護職として活躍し続ける力を育成するキャリア教育プログラムを開発することを目的としている。2023年度は2022年度に実施したキャリア教育の実施についての全国実態調査の結果を日本看護学教育学会学術集会においてポスター発表を行った。発表時には、看護学生へのキャリア教育を担当することになった教員が授業内容を検討するための参考資料になるとの意見があった。しかし、全国調査の回収率が28.3％と低かったことから、看護学教育の中でのキャリア教育に対する認識の低さは今後の研究を進めていくときの課題でもあると考える。
看護学生を対象としたキャリア教育の内容とキャリアレディネスとの関連を調べる調査については、先行研究の見直しと調査項目（使用する尺度）について検討を行った。その検討結果をもとに研究計画の立案、調査資料を作成し2024年度の調査実施に向けた準備を行っている。
また、2023年度は日本看護学教育学会学術集会、日本キャリア教育学会地区部会研究会等への参加を通し、キャリア教育の研究者との意見交換、研究動向、看護学生や新卒看護師の課題について情報収集を行った。近年は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、新卒看護師の離職率の高さが問題ともなっている。本研究の研究課題でもある看護職として活躍し続ける力は看護基礎教育課程だけの課題ではなく、卒業後の現任教育とのつながりも意識していくことが必要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初、2021年度に実施する予定であった第１段階調査（大学対象）を2022年度に実施し、その結果の公表が2023年度になった。看護学生を対象とした第２段階調査は第１段階調査の結果をもとに具体的な研究計画を立案する予定であったため、全体的に計画が後ろ倒しになっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は作成した研究計画書の倫理審査を受け、承認を受けた後で調査を2024年12月までに実施する。その後、調査結果をまとめて2025年度の公表に向けて準備を進める。
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