| Project/Area Number |
21K02495
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
中住 幸治 香川大学, 教育学部, 教授 (20758875)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 英語科教育 / 英文法 / 言語の機能 / コミュニケーション / 検定教科書 / 例文 / 学習者 / 指導者 / 教科書 |
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| Outline of Research at the Start |
英文法指導における英文法例文の質的条件について、先行研究に加えて「口頭・筆記」「やり取り・発表」という観点から再検討する。その際に英語検定教科書、ELT教材中の例文・話題・練習活動等を分析するとともに、学習者・指導者を対象に調査を行い、英語学習・指導の当事者の考えも反映させる。これらを通じて、英文法指導に役立ち、実際の英語コミュニケーション活動でも有効な英文法例文の質的条件に関する理論を構築するとともに、それを反映させた英文法例文集の作成に携わる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度はまず、高等学校検定教科書で取り扱われている英文法に関して、調査範囲を高校２年生向け英語検定教科書まで広げたうえで、1文法問題、文法事項、英文法例文、について改訂前後の検定教科書を比較検討した。その結果、1.文法問題については全体的にやはり言語形式を問う問題は減少し、文法事項を用いた自己表現問題は増加していた。文法事項については、主要文法事項は全て掲載されているが、それらの下部範疇となる詳細な事項の中にはについては、特に上級向け教科書において割愛や１年から２年への移動傾向が、特に仮定法、法助動詞、分詞において見られた。なおこの傾向は中級向けや初級向けについては、それらの事項が元々入っていなかったこともあり、上級向け程の顕著な減少は見られなかった。英文法例文については、前後の文脈を示した例文は増加傾向にあり、意識的に多く取り入れている教科書も見られるが、さらなる改善が望まれる。
次に今年度は言語使用機能と英文法の連関性について、上記高校英語の検定教科書に加えて文脈上の英文法を重視しているELT教材を対象に分析を行った。言語活用機能を確認するには文脈が明らかであることが必要であることから分析対象は複数文からなる英文法例文及び文法問題文及び会話文とした。その結果、言語使用機能と英文法の間にある程度の連関性が認められた。具体的には、仮定法では「願望、感謝、後悔、不満」、関係詞は「事実・情報を伝える」、動名詞は「嬉しさ、願望、報告、理由を述べる」、分詞は「描写する、驚き」などであった。さらに"there is"構文においてELT教材に比べて日本の教科書での言及がかなり少ないことも確認できた。
今年度は昨年度行えなかった「やり取り」「発表」それぞれにおける連関性を検討し、「コミュニケーションに役立つ英文法例文」の条件を整理していきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今研究とは別に、全国規模の研究大会運営に携わったことにより研究時間が大幅に削られた。それにより、言語機能と英文法の連関性に関する分析が終了しなかったことによりアンケート調査も見送らざるを得なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
学習指導要領で「話すこと」が「やり取り」「発表」という２領域に細分化されたが、CEFRでは「書くこと」も同様に「やり取り」「発表」に分かれている。用例を分析する中で「破棄言葉」「話し言葉」というより「やり取り用表現」「発表用表現」に分けて考えた方が実践性が高いのではないか、と考えるようになっているため、その視点で言語の機能と英文法の連関性をより深く分析したいと考えている。今年度中に決着をつけたいと考えているが、今年度より大学勤務に合わせて附属学校での業務も加わり、研究時間の確保が引き続き難しい状況にある。
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