Project/Area Number |
21K02526
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Naruto University of Education |
Principal Investigator |
久米 禎子 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90388215)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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Keywords | 箱庭 / 教育相談 / 自己理解 / 自己受容 / 共感的理解 / 教員研修 / グループ / 教師の自己理解 / 体験的理解 |
Outline of Research at the Start |
教育相談に必要な児童生徒理解やコミュニケーション力を高めるためには,教師の自己理解や自己受容,他者への共感的理解を深めることが重要である。そのための教員研修として,心理療法の一技法である「箱庭」を活用した体験型グループ研修を創案した。これまでの実践研究でグループでの箱庭体験が教師の自己理解や他者理解を深めるのに有効であるという結果が得られたので,本研究では研修の実用化に向け,さまざまな対象・施設での実践を通して研修を効果的に実施するための具体的な方法を明らかにしたい。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,心理療法の一技法である「箱庭」を活用した教育相談力を高める体験型教員研修について,これを現場で活用するために必要な具体的な条件や方法を明確化し,効果的な実践方法を探ることである。 1.教育相談研修の実態調査 実践の参考資料とするため,教育相談研修の実態調査を行った。当初は質問紙調査を行う予定であったが,COVID-19の影響等によりオンラインでのインタビュー調査に切り替えて実施した。勤務地の異なる3名の現職教員に対して,教育相談研修の現状と課題についてインタビュー調査を行い,データを収集した。その結果,学校現場は児童生徒や保護者との関わりにおいて多くの課題を抱えているものの,教育相談に関して,SC等リソースの不足や教員間の連携の不足,人材育成の問題,そもそも「教育相談」が示すものがあいまいである,など多くの問題があることがわかった。また,どの対象者も「教育相談研修」を受けた経験はあるが,それが役立った感覚があまり持てていないこと,今後必要な研修として,「自分事として考えられる」「心理的な関わりが学べる」等,現場での実践につながる体験的な研修が求められていることがわかった。 2.教育相談研修「箱庭体験グループ」の実施 研究計画時に実践の場として考えていた所属大学の公開講座がCOVID-19のため中止となり,今後の開催についても未定となっている。実践の場を確保するため,関係のある教育委員会に相談し,可能性を探ったところ,A教育委員会の協力を得ることができた。令和4年度は学校現場での実施に先立ち,まずはA教育委員会内で3回からなる「箱庭体験グループ」を試行的に行った。グループの参加者から研修目的の説明の仕方や実施回数,時間,人数等について貴重なフィードバックが得られたので,これらを参考に現場での実践に向けて改良していく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
実践の場として想定していた所属大学の公開講座がCOVID-19の影響により中止,今後の開催についても未定となったため,当初の計画通りに実践の場を確保することができなくなった。そのため別のところで実践の場を確保する必要が生じ,その交渉,調整等に時間を要した結果,当初の計画より実践の開始が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
現在,A教育委員会の協力を得て実践の場の確保の目途が立ったところである。令和5年度は学校現場で「箱庭体験グループ」を実践し,現場の生の声を収集して,効果的な実践方法を具体的に明らかにしていく予定である。
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