セルフスタディに着目した大学教員の指導力量の向上方法に関する研究

• Project/Area Number: 21K02591
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
• Research Institution: Mukogawa Women's University
• Principal Investigator: 村井 潤 武庫川女子大学, 教育学部, 准教授 (90610890)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
• Keywords: 省察 / 課題の設定 / 教師教育者 / 力量形成 / セルフスタディ / 体育科教育

Outline of Research at the Start

本研究は、教師を志す大学生の指導を行う大学教員の力量形成の方法を開発することを目的とする。開発する方法は、大学教員が自分自身を研究することによって、自己の力量形成を行うことができるようにすることを目的としている。この方法が開発されれば、これまで暗黙的に行われてきた大学教員の力量形成を意図的に実施することができる。また、この方法が開発されれば、教育実践と学術研究を関連付けることができるため、大学教員の職務全体を力量形成の場として活用することができるようになる。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、教員養成教育を行う大学教員の力量形成について、「セルフスタディ」という考え方に着目して、自分自身で授業を分析して力量形成につなげていくための手法を開発することを目的としている。
2022年度は、2021年度に開発した「マトリクス」を用いた「課題の設定」の手法を用いて、学生の模擬授業の観察記録を分析し、分析結果を踏まえて大学教員自身の指導の実際について「省察」を行わせた。当初の計画では、これまでの経験等を活用した「省察」と開発した方法を使用した「省察」の結果をKJ法（川喜田、1967）を参考とした帰納的分類法を用いてカテゴリ化し、その効果について検討する予定であった。しかし、研究を進めた結果、大学教員の力量形成を意図するのであれば、それぞれの手法による「省察」の内容を比較してその効果を検討するよりも、開発した方法を用いて「省察」することにより、大学教員にとって自分自身の指導についての新たな発見や「省察」の深まりの実感を得られたかを調査するほうが有用であると考えられた。そのため、研究計画の一部を変更して実施した。
研究の結果、「マトリクス」を用いた「課題の設定」の手法を用いることで、大学教員が作成した観察記録の内容を分類し、その内容の特徴を明らかにすることができていた。また、明らかになった特徴を踏まえて大学教員が「省察」を行うことにより、大学教員自身の指導内容の特徴について新たな発見があり、「省察」の深まりを実感することができていた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2022年の研究では、開発した方法を用いて「省察」を行うことが、大学教員の力量形成に寄与する可能性が示唆された。しかし、「セルフスタディ」という概念に着目しながら、実際に自分自身の実践を研究対象として研究を実施すると、自分自身の力量形成という目的は達成することができるものの、学術的な研究としてどのようにまとめるのかという方法論的な問題が生じることとなった。こうした事情から、一定の研究成果は得られたものの、研究成果の学会発表や論文投稿には至っていない。今後、研究成果を積極的に発表していくためには解決しなければならない問題が新たに生じていると考えられることから、「やや遅れている」と判断した。

Strategy for Future Research Activity

2023年度は、当初の予定通り2022年度の実践によって、大学教員が身に着けたと思われる「省察」の枠組みが実際の指導に活用されていくかどうかを検討する。また、2022年度の研究によって生じた方法論的な問題については、先行研究や各種文献の調査を通して解決を図り、研究内容を学会発表や論文等にまとめていきたい。