SDGs11とまちづくり学習 -持続可能なまちづくりに向けてー
Project/Area Number |
21K02596
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Utsunomiya Kyowa University |
Principal Investigator |
陣内 雄次 宇都宮共和大学, シティライフ学部, 教授 (70312858)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
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Keywords | 持続可能な地域社会 / まちづくり / 高等学校 / SDGs11 / 家庭科住領域 / 学校と地域の往還 / 往還 / SDGs / 持続可能性 / 実践プログラム / まちづくり学習 / 家庭科 / 住領域 / 高校 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、SDGs11「包括的で安全かつ強靱で持続可能な都市及び人間居住を実現する」ための、教育・学習モデルを高校家庭科「住領域」を軸に、生徒、教員、地域社会が一体となって構築する方向性を示すことにある。(SDGs=持続可能な開発目標) 学校での学びと地域活動での気付きという協働的・共感的学びがSDGs11につながることを明らかにする。特に、SDGs11のターゲット11.3「2030年までに、包摂的かつ持続可能な都市化を促進し、すべての国々の参加型、包摂的かつ持続可能な人間居住計画・管理の能力を強化」、つまり、“都市をマネジメントする能力の向上”を「学びの往還」で高めるプロセスを明示する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本年度は3年間の研究の最終年であることから、まず、過去2年間(2021年度、2022年度)の研究成果をレビュー、整理した。その上で、それらを参考に、学校と地域との往還をベースとする実践プログラムの検討に取り組んだ。実践プログラムの素案がとりまとまった段階で、教育関係者1名、地域キーパーソン1名にインタビュー調査を実施し、実践プログラム素案に対する意見をいただいた。その後、インタビュー調査の結果を参考に、実践プログラムをブラッシュアップ。最終案をデザイン事務所に依頼し、編集デザインいただき、実践プログラムをワークブックとして完成した。ワークブックのタイトルは、「持続可能なまちづくり(SDGs11)のススメ 学校(家庭科住領域)と地域の往還を軸とした学習と活動の手引き」である。ワークブックはA4サイズで表紙、目次、裏表紙を加えて10ページであり、別途、ワークシートが6シートある。目次は、目的と使い方、持続可能なまちづくりのための実践例(SDGs11へのいざない)、A.学校内学習①/人の一生と家族、地域社会、B.地域との往還①/フィールド調査(新旧住宅団地の比較分析)、C.学校内学習②/モデルタウンで30年後を予測、D.地域との往還②/地域の課題解決(空き家・空き地に注目)E.地域との往還③/成果発表と共有である。今後は、本ワークブックを活用し学校と地域の往還のまちづくりの学びと活動を実践するとともに、ワークブックの改良等を進めていきたい。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)