| Project/Area Number |
21K02687
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
須藤 邦彦 山口大学, 教育学部, 准教授 (70533694)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松岡 勝彦 山口大学, 教育学部, 教授 (70312808)
宮木 秀雄 山口大学, 教育学部, 准教授 (30710785)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 特別支援教育コーディネーター / 自己研修 / コンサルテーション / コンサルテーションスキル / フィードバック / ソフト |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、ニーズを有する児童生徒の支援に関する相談場面において必要とされるスキルについて、相談実施者（特別支援教育コーディネーター）の自己記録から、その場で不足しているスキルやスキルの獲得度合いなどが即座にフィードバックされるソフトを開発し、彼らの自己研修を促進する養成モデルの効果を検証する。このソフト開発により、簡便な自己記録と即時的なフィードバックが可能なツールによる特別支援教育コーディネーターの自己研修の効果を検証できる。また、実践に根差した具体的なレベルで特別支援教育コーディネーターの研修ニーズを査定し、外部研修に接続することができる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和５年度は、対象者を拡大した自己研修を促進するソフトによる特別支援教育コーディネーターに対する介入研究と前年度実施した介入研究の効果と課題に関する研究知見の発表を行った。
前者については、山口県内の特別支援学校や小学校に勤務する７名の特別支援教育コーディネーターを対象に、開発した自己研修促進型のソフトによるコンサル
テーションスキルを形成する研究を実施した。研究の結果、いずれの特別支援教育コーディネーターもクライアントが示す問題を解決するコンサルテーションス
キルの向上と維持が確認され、コーディネーターが所属する校種のみならず、巡回先の学校が所属する複数の自治体間を越えて効果があることが確認された。同時に、これらの自己研修をより促進するためのソフト活用に関する知見や留意点も導出された。
後者については、全国学会と県内の教育保健福祉領域の関係者を対象とした研修会（３回）において得られた成果を公表し、研究の知見や課題を協議・検討した。
これらを通して、研究の成果と共に、ソフトの活用可能性と課題、そして地域実装に向けた視座などを得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
自己研修ソフトを用いた介入研究は、本格的な実証研究を実施することができた。また、結果についても公表し、その成果と課題を再検討できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和６年度は、これまで実施してきた実践研究結果の社会的妥当性を確認するとともに、これまで得られた結果や課題に沿って研修ソフトの改良を図る。また、令和５年度実施した研究の結果を公表する。
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