| Project/Area Number |
21K02728
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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| Research Institution | Jissen Women's University |
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Principal Investigator |
塩川 宏郷 実践女子大学, 生活科学部, 教授 (10306110)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 発達障害 / 診断 / 療育 / ベイジアンネットワーク分析 / 予後 / 早期療育 / 特別支援教育 |
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| Outline of Research at the Start |
幼児期の発達障害児、またはその特性のある児の診断分類と療育の早期選択、および就学時の適応レベルの関係性を確率数値として可視化するために、乳幼児健診、乳幼児二次健診、および療育機関でのデータをベイジアンネットワーク分析で検討する。この分析により、例えば２歳時に言葉の遅れが指摘された児が３歳時に自閉症と診断される確率は〇％、就学時に個別の配慮が必要になる確率は○％、といった数値的表現が可能になる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、子どもの支援者や保護者が神経発達症（発達障害）の早期診断と適切な療育選択、および予後の予測を可能にすることを目的とし、ベイズ統計（ベイジアンネットワーク分析）の手法を用いて子どもの行動特性と診断分類、療育の選択、予後の関係性について連続する数値（確率）で示すこと、その方法論の有用性を検討する。
2023年度は2022年度から継続して新規研究協力者へのインフォームドコンセント手続きとエントリー作業、アンケート用紙の配布を行った。また2021年度から継続しているケースで就学年齢を迎える研究協力者に対しては、アウトカム調査として「子どもの強みと困難尺度（SDQ）」を用いたアンケートを行った。アウトカムとしてのSDQ項目と療育の関係性についてベイジアンネットワーク分析による結果を日本小児精神神経学会（川崎市）と日本発達障害学会（京都市）で報告した。
報告の概要
①主として就学時の「子どもの強み（strength）項目」（「誰かが心を痛めていたり、落ち込んでいたり嫌な思いをしているときなどすすんで助ける」など）が療育によって達成できていた。
②就学時の「困難（difficulties）」（かんしゃく、いじめ、乱暴など）項目が残存する確率は、診断名との関係が強く療育頻度にはよらないことが示された。
これまでの結果より、主訴は診断名と、診断名は療育選択との関係性が認められ、さらに就学時のアウトカムは、療育選択よりも診断名との関係性が強いことが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
最終年度までのエントリー数は800程度にとどまり、就学時のアウトカム調査は200件程度まで到達したがエントリーが遅かったケースは就学年齢に到達せず、就学年齢に達する2024年度にアウトカム調査を追加して行わなければならない。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度に就学年齢を迎えるエントリーが遅かったケースについてアウトカム調査を行う。研究成果報告を中心に行うと同時に、インターネット上で調査結果を一般の人が利用できるようにするためのプラットフォームを実装する予定である。
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