小児看護領域におけるオンライン授業導入による看護学実習の実態と効果の検証
Project/Area Number |
21K02748
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Yamanashi Prefectural University |
Principal Investigator |
芳賀 了 山梨県立大学, 看護学部, 助教 (20883903)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 克明 武蔵野大学, 響学開発センター, 教授 (90206467)
山田 光子 山梨県立大学, 看護学部, 特任教授 (10293474)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 小児看護学実習 / オンライン授業 / ハイブリッド授業 / インストラクショナルデザイン / 小児看護 / 看護学実習 |
Outline of Research at the Start |
学習効果を上げるためには、インストラクショナルデザインの知見に基づいた設計を行うことが望ましい。昨今のCOVID-19の影響により、看護基礎教育における臨地実習は、多くの大学ですべて、もしくは一部をインターネットを活用したオンライン授業を含めた実習に置き換える措置を行ったことが推察される。このような措置を行った看護基礎教育機関の小児看護学実習において、学習の効果・効率・魅力を維持・向上できた群とできなかった群では、どのような相違点があるのかを分析する。さらに臨地実習をオンライン授業を含めた実習に変更する際に、学修効果を維持させるためにはどのような要因があるかを明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、前年度に行った小児看護領域におけるオンライン授業導入による看護学実習の実態についての文献レビューをもとに、その分析結果を学会で発表した。 分析対象の論文は、8月までに医学中央雑誌にて検索された15件である。 分析の結果、オンライン・学内・ハイブリッド実習における6つの工夫点【対象理解の方法】【実習目標の検討】【場のイメージ化】【看護師の役割理解】【倫理的課題学習の方法】【看護技術習得の方法】と、3つの優位性【協同学習の充実による学習の深化】【学習目標や学生のレディネスに合わせた教材・教授設計のしやすさ】【ICT技術を活用した学習の深化】が抽出された。 またこれらの分析をもとに、小児看護学実習における現状と課題を明らかにするべくアンケートによる調査を実施中である。調査対象は、国内の看護基礎教育機関(約1000施設)の小児看護学実習担当者である。今年度はその調査結果をまとめるとともに、新たな小児看護学実習の実習設計について提案していく方針である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度に文献検索を行ったが、該当する論文が少なく、調査を2022年度にも継続したため、分析が遅れた。
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Strategy for Future Research Activity |
小児看護学実習における現状と課題を明らかにするべく、2022年度に実施した文献レビューをもとに作成したアンケートによる調査を実施中である。調査対象は、国内の看護基礎教育機関(約1000施設)の小児看護学実習担当者である。今年度はその調査結果をまとめるとともに、新たな小児看護学実習の実習設計について提案していく方針である。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)