Project/Area Number |
21K02826
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
Principal Investigator |
村井 康二 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (90273812)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 生体情報 / 操船 / スキル評価 / 感性 / シミュレータ教育 / 評価手法 / 国際基準 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、船舶の操船技能に対するシミュレータ教育訓練の新しい指導・評価手法の開発 とその国際標準化を目指す。具体的にはリアルタイムでの生体情報を活用する。操船者の視覚情報、ストレスを定量評価し、操船者の操船技能である最適な“見張り”および“進路決定方略”を明らかにする。そして、特に操船技能に対する教育訓練システムとして有効である操船シミュレータを用いた実験研究を行う。国際標準化を目指す新しい指導・評価手法の開発は、従来手法である操船している自船舶の進路、速力等の物理変化量および操船者の動作、音声などのパフォーマンス評価に加え視覚情報および生体データを用いた操船者の生体情報を加味することで行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究はシミュレータ実験を主とした実験研究から視覚情報及び生体データを用いたシミュレータ教育訓練のリアルタイムでの指導・評価の手法構築を行うことを目的としており、2023年度は実際の教育訓練現場での実験から構築した新しい指導・評価手法について検討、考察した。 前年度同様に、データモニタリングについては、データ欠損は生じるが総じて8割以上のモニタリングが実験から可能であった。また、評価方法としては視覚情報による認知・判断、心拍変動によるストレスをそれぞれ対象とした評価が被験者の主観評価と同傾向を示しており有効的である知見を得た。ただし、応答として行動解析からは特定困難なものも少数確認できたが、リアルタイムでの指導に対して大きな問題となるものではないと考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実際の学生等を対象に実験を行うための実験実施に対する調整に困難なところも生じたが実験計画自体は予定通りに進めることができた。引き続きデータの蓄積を行いながら実船実験との差異も検討する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、研究計画とおり実際の教育訓練現場に相応する実験シナリオに対する操船実験を行い、検討した評価方法の構築を行う。また、測定データの欠損を減少させるための工夫について検討を進める予定である。
海外での実験については、COVID-19解除後の正規の教育訓練の実施復帰への対応と重複し実施調整が困難であることが見込まれているが、オンラインでの測定データに関する意見交換、検討などで対応する予定である。
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