| Project/Area Number |
21K02838
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
森 玲奈 帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70588087)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 高齢者 / 大学生 / ワークショップ / グループワーク / 演劇 / 学習プログラム / アクションリサーチ / 多世代共創 |
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| Outline of Research at the Start |
今後は、多世代共創社会を構築していくことが必要となる。そこで、本研究における学術的問いは、青年期である大学生と高齢者が共に学び合う学習プログラムを設計し、そこでの学習を評価することである。そして、本研究の目的は、高齢者に大学生がインタビューすることで両者が協働して演劇を創るアクションリサーチを実施し、そこで何が相互に学ばれているかを明らかにすることである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本では世界でも類を見ない超高齢化が進んでいる。今後は、エイジングに関する諸問題を生涯学習の課題として捉え、多世代共創社会を構築していくことが必要となる。
しかしながら、青年期には高齢者に対する否定的意識があることが指摘されている。青年後期である大学生は、高齢者のことをよく知らないために否定的意識を持つ側面がある。つまり、大学生にとって高齢者のことを知ることは良い学習機会となりうると考えられる。
今後は、多世代共創社会を構築していくことが必要となる。しかしながら、青年期には高齢者に対する否定的意識があることが指摘されている。青年後期である大学生は、高齢者のことをよく知らないために否定的意識を持つ側面がある。つまり、大学生にとって高齢者のことをよく知ることが、良い学習機会となりうると考えられる。一方、高齢者向けの学習を考える際、高齢者特有の教育ニーズがあるという議論がある。その一つが回顧的ニーズである。加えて高齢者には身体的に負荷の高い活動が難しい可能性もある。そこで、本研究における学術的問いは、青年期である大学生と高齢者が共に学び合う学習プログラムを設計し、そこでの学習を評価することである。そして、本研究の目的は、高齢者に大学生がインタビューすることで両者が協働して演劇を創るアクションリサーチを実施し、そこで何が相互に学ばれているかを明らかにすることである。
2022年度は、高齢化の進む団地に居住する高齢者と大学生との交流学習を進めるため、演劇づくりを協同で行う学習プログラムを設計した。2022年度は2年目（2回目）の実施となった。実施状況については多角的にデータを取得し分析している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナの関係で実施できる内容に限りがあり、当初の計画を変更せざるをえなかった。また、実践期間中に研究者チームにも感染者が出たため、計画通りの実施が難しかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナも5類に落ち着いたこともあり、今後さらにサステイナブルな実践計画を立て直し、9月からの実践・データ取得と、成果報告み向けて進めていく。
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