| Project/Area Number |
21K03031
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Fukuyama City University |
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Principal Investigator |
西村 多久磨 福山市立大学, 教育学部, 講師 (30747738)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 将来目標 / 子ども / 尺度作成 / 介入研究 |
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| Outline of Research at the Start |
将来目標とは『自分の人生全般（将来）において何を大切にして生きていきたいのかに関する個人の人生価値観』のことである。本研究の関心は子どもの将来目標に対する家庭要因（親の将来目標と養育態度）の効果が、学校段階においてどのように変化していくのかにある。現在、我が国ではキャリア教育において子ども一人ひとりの自分らしいキャリアの実現が教育的課題として挙げられているが、将来目標はその根幹を成すものである。現行のキャリア教育に対し家庭教育の積極的関与の必要性とその重要性を明らかにし、学校段階を踏まえた上で、子どものキャリアを支援する教育体制の客観的評価に繋がる研究を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は論文のパブリッシュと調査データの取得の二つの課題をバランスよく達成することができた。
まず、論文のパブリッシュに関しては、Learning and Instruction に将来目標の介入研究についての論文を掲載することができた。また、Japanese Psychological Research には、子どもの将来目標が適応的な学習行動を予測するという論文を掲載することができた。この結果をもって、適応的な学習行動に対して、将来に関する動機づけが、現在の学習動機づけの影響を超えて十分な効果を有することが示され、子どもの将来目標に着目する研究の意義を再確認することができた。また、日本教育心理学会第65回総会では、将来目標の発達的変化に関する研究内容を、ポスター発表で公表した。
次に、親子間の将来目標についての調査を実施した。公立の小学校6校に保護者調査を依頼し、さらに4年生以上には質問紙調査への協力を求めた。現在第１回目のデータを取得し、保護者調査のデータを分析している。これから保護者調査の結果と児童調査の結果を統合し、親子間の将来目標の関連について解析を行う予定である。また、Web調査についても、調査内容の項目の選定が行われ、実施の準備が進められている。最後に、今年度も大学生を対象とした将来目標の介入研究が実施され、自分の就きたい職業に対する自信を深めることで将来目標に影響がみられるかが検討された。結果については、明確な影響は確認されなかったため、介入研究のやり方・展開の仕方について再検討する余地が残された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
Web調査については、今年度に実施予定であったが、研究代表者の所属が変更するにあたって、開始時期を遅らせる必要性が生じてしまった。ただし、この遅れについては十分にリカバリーできると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度についても、引き続きデータの取得と論文のパブリッシュを並行して行っていく。特に、子ども用の将来目標尺度に関する研究は基礎的知見が蓄積されつつあるため、積極的に論文を投稿していきたい。また、開始が遅れてしまったWeb調査については2024年7月までに調査会社の選定と開始の目途を立てる。本プロジェクトは最終年度を迎えたため、これまでの成果をまとめていく作業を下半期に行う予定である。
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