| Project/Area Number |
21K03067
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
小手川 雄一 愛媛大学, 医学部附属病院, 助教(病院教員) (10798804)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 線維筋痛症 / 認知行動療法 / 心理教育 / 痛み度 / 前頭葉機能 / セットの転換 / 抑制制御 |
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| Outline of Research at the Start |
線維筋痛症の有無による認知機能の差について関連が示されているものの、慢性痛の心理療法でエビデンスが示されている認知行動療法の技法を用いる際に、対象者の認知機能については十分に考慮して選択されているとは言い難い。本研究においては、抑制制御と過活動の関連やセットの転換と注意シフトの困難さの関連を検証し、認知機能に応じた介入技法の選択の可能性やその効果についてのエビデンスを構築する。さらに、線維筋痛症は医学的検査などによる客観的な異常が検出されないことから自身も理解しがたい疾患であり、周囲への理解も得られにくい。痛みの客観的指標を用いた心理教育を行うことによる疾患に対する受容の変化を検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究においては、特に前頭葉機能（Wisconsin card sorting test, Trail making test, Frontal assessment battery, 遂行機能障害症候群の行動評価）と介入効果（ディストラクション、活動ペーシング）の関連を検証することを目的としている。抑制制御と過活動の関連やセットの転換と注意シフトの困難さの関連を検証し、認知機能に応じた介入技法の選択の可能性やその効果についてのエビデンスを構築する。さらに、線維筋痛症は医学的検査などによる客観的な異常が検出されないことから自身も理解しがたい疾患であり、周囲への理解も得られにくい。痛みの客観的指標（PAIN VISION）を用いた心理教育を行うことによる疾患に対する受容（the Japanese version of Chronic Pain Acceptance Questionnaire）の変化を検討する。
2021年度は愛媛大学の臨床研究倫理委員会の承認を得て、研究に必要な検査道具(PAIN VISION,Actigraph等)や患者用説明資料（心理教育、リラクセーション、ディストラクション、活動ペーシング等）を作成し、介入研究の準備が整った。対象症例のリクルートを開始し、2名がエントリーされ、その内1名はフォローアップ期間に入っている。コロナの影響も考慮し、研究計画の変更等も含めて、リクルートを行っていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の影響もあり、電話診療を希望される患者さんも多く、週1回、隔週での通院が難しいとの理由からエントリー症例数が当初の予定よりも遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
主治医の協力も得ながらエントリー症例を増加を目指しリクルートをしていく。それでも症例のエントリーが進まないようであれば、研究計画を若干変更（通院頻度を月1回までを対象とするなど）してリクルートをしていく予定である。
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