乳児を育てる母親の産後うつを予防し，育児をポジティブに捉えるプログラムの開発

• Project/Area Number: 21K03069
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 10030:Clinical psychology-related
• Research Institution: Nagoya City University
• Principal Investigator: 木村 奈緒美 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 助教 (80791524)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 堀田 法子 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 名誉教授 (90249342) ; 小川 成 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (90571688)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
• Keywords: 母親役割 / セルフ・コンパッション / 人生の意味 / 介入研究 / 産後うつ予防 / 自己肯定感 / 介入プログラム

Outline of Research at the Start

出産後6カ月頃まではホルモンの変動や慣れない育児による生活リズムの変化でメンタルヘルスに影響がでやすい時期である。この時期の母親の個人的資質である自己肯定感を高め，精神的健康を向上することが育児不安や育児ストレスの軽減となり，母親役割の促進につながると考えた。
本研究は，「人生の意味」「セルフ・コンパッション」を活用した介入プログラムを開発し，その効果の検証を行うことである。

Outline of Annual Research Achievements

周産期における母体死亡は，産後うつなどの精神疾患による母体の自死が問題となっている。出産後の数カ月は，ホルモンバランスの変動や生活リズムの変化，育児による不安やストレスにより産後うつなど精神の健康状態に深刻な影響を与えるとされている。
出産後3カ月は，73％の母親が育児不安を抱えていると報告がある（Mishima,et al,2012）。また，育児不安や育児ストレスを抱えやすい要因として自尊感情が低いことや自己効力感の低いことが報告されている。（梅崎，2015，Seki,et al,2015，金岡，2011）。このことから，母親の資質の強化となる自己肯定感を高めることが，児不安や育児ストレスの軽減となり母親役割の促進につなげることになるのではないかと考えた。
これらの背景をもとに，本研究は乳児を育てる母親が自分の人生において母親となったことの意味の認識を促し，セルフ・コンパッションの力を高めることで母親の自己肯定感に影響を与え，育児不安および育児ストレスの軽減し母親役割の促進となるプログラムの開発をすることを目的として，産後3～6カ月の母親にオンラインでの参加を可能にしたプログラムを提供した。パイロットスタディを経て，32名の母親を対象にして無作為化比較試験を実施した。
その結果，介入群の母親には，母親役割の促進と精神の維持向上が認めた。結果より，本研究で作成したプログラムは，産後3～6カ月と産後うつの好発期にある母親にとって精神の健康状態を良好に保ち，母親としての役割を促進するために有効な手段となりえる。これらの結果をもとに現在は，結果をまとめたものを集約し，学会発表する準備段階にある。

Current Status of Research Progress

1: Research has progressed more than it was originally planned.

Reason

計画構成が良かったこと、研究参加者も協力的で、プログラム自体が順調に実施することができた。

Strategy for Future Research Activity

令和5年度の前半で研究結果をまとめ，学会発表する予定である。