| Project/Area Number |
21K03101
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Tokyo Medical University (2023)
Fukuyama University (2021-2022) |
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Principal Investigator |
高野 裕太 東京医科大学, 医学部, 助教 (80847814)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 不眠 / 認知行動療法 / プレゼンティーズム / 生産性 / 睡眠負債 |
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| Outline of Research at the Start |
職場には出勤しているが，健康上の問題が原因でパフォーマンスが低下した状態はプレゼンティーズムと呼ばれている。不眠症状はさまざまな健康問題を引き起こすことが知られており，プレゼンティーズムにも関係している。しかし，不眠症状によるプレゼンティーズムの発生を早期に発見し，対処する試みは行われていない。そこで，本研究の目的は，不眠症状からプレゼンティーズムの発生を予測するスクリーニング基準を開発することである。本研究の結果，プレゼンティーズムの発生のリスクが高い者に対して，迅速に支援を提供できるようになることが期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は研究成果の公表を中心に研究活動を行った。
第一に，2022年度の研究実績として報告した研究成果を国際誌に公表した（Takano et al: Sleep Medicine Reviews, 2023; 71, 101839）。学術論文として公表した内容は，勤労者を対象とした不眠症に対する認知行動療法（CBT-I）の有効性に関するシステマティックレビュー・メタアナリシスの結果であり，不眠重症度，入眠潜時，中途覚醒，睡眠効率の指標において，対照群と比較して，CBT-Iによる改善が確認されたというものである。また，勤労者においてアプリ形式でのCBT-Iの提供は有用ではあるが，対面形式のCBT-Iの効果には及ばないことも示した。
第二に，不眠症リスクが高い勤労書を対象に不眠症状の症状間連合を明らかにした研究成果を国際誌に公表した（Takano et al: Scientific Reports, 2023; 13, 16406)。学術論文として公表した内容は，日中勤務者の不眠症状の中でも，中途覚醒と眠れないことに対する心配が変動することで，他の不眠症状も変動する可能性が高いというものである。また，報告した症状間連合は不眠の認知モデルやCBT-Iの改善プロセスを裏付ける結果であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
継続的に研究成果が得られており、その成果を学術論文として国際誌に公表できているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究成果の学術論文として公表していく。次年度が最終年度となるため、学会等でのシンポジウム実施などの方法で研究成果を公表していく予定である。
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