| Project/Area Number |
21K03715
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 17040:Solid earth sciences-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
西田 究 東京大学, 地震研究所, 教授 (10345176)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | 地球内部構造推定 / 脈動 / 海洋波浪 / 地動の脈動 / 地震波干渉法 |
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| Outline of Research at the Start |
脈動P波を観測した場合には、走時の測定は原理的に難しい。そのため、脈動 P波から地球内部構造を推定する場合には、何を観測量とすべきかという問題があった。そこで本計画では、走時異常に対応する測定量として、auto-focusing 法 によって測定した震央距離距離の異常を提案する。測定した震央距離の異常値から、CMBと遷移層構造の推定をめざす。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題では、波面の曲率の情報を用いた新たな解析手法 (auto-focusing 法) を用いた地球深部構造の推定を目指しています。新たな試みとして、遠地で発生した脈動P波を継続時間の長いイベントとして取り扱う解析手法を提案しました。本年度は、昨年度作成した2004年-2020年の期間のデータ (Nishida and Takagi, 2022) を用い、0.1-0.25Hzの周波数帯域でS波脈動の励起について系統的に調べました。解析には、防災科学技術研究所の展開する高感度地震観測網Hi-netの観測点691点の水平動を利用しました。脈動P波が励起されている期間にS波が励起されているかアレー解析を行ったところ、SV波の振幅はP波の振幅よりも一桁小さいが、多くの地域で励起されていることが明らかとなりました。
さらに、脈動実体波を用いた観測点下の深部構造推定のため、一般化したレシーバー関数解析法を開発しました。解析には、Hi-net観測点691点の上下動・水平動の速度計記録を利用しました。昨年度作成した脈動実体波のカタログに対して、一般化したレシーバー関数解析手法を適用しました。得られた全レシーバー関数にアレー解析を適用したところ、日本列島直下のマントル不連続面でのP-s変換波(P410s/P660s)の検出に成功しました。この結果は、脈動実体波の利用により、地震活動とは独立に観測網直下のマントル不連続面を検出できることを示唆しています。
現在、研究成果をまとめ、投稿準備中です。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、昨年度作成した脈動P波のカタログを用いて、日本列島直下のマントル遷移層で変換する波(P-s変換波)を検出し、マッピングすることに成功したため。現在研究成果を投稿準備中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、日本列島に展開されているHi-netを用いて、全球的なP波脈動のカタログだけでなくS波のカタログ化を行う予定である。日本列島のデータを使っている限りにおいて、カタログの空間的なカバレージには限界がある。今年度に引き続き北米などのデータを用いた解析を行い、今後は各国に展開されるより多くの地震波形データに適用する予定である。現在はP-s変換の検出のみ成果としてまとめているところであるが、今後は異なった深度で変換・反射した地震波を解析する予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(21 results)
