Project/Area Number |
21K04386
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 23020:Architectural environment and building equipment-related
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Research Institution | Setsunan University |
Principal Investigator |
宮本 征一 摂南大学, 理工学部, 教授 (80273316)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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Keywords | 環境履歴 / 閾値 / 温覚 / 冷覚 / 熱的不快 / 地域差 / 住まい方 / 温冷感 / 温熱的不快感 / アンケート調査 / 測定法 / 嗜好性 / 温熱環境 / 嗜好形成 / 知覚 / 認知 |
Outline of Research at the Start |
居住空間を個人それぞれが好む温熱環境にすることが容易になってきた。人は、快適な温熱環境に順応すると、さらに、より快適な温熱環境を求めるようになる。このようなフィードバックが繰り返されると、好まれる温熱環境は人によって大きく異なることとなる。 このような温熱環境の嗜好性を、温冷覚閾値計を用いて各部位の温冷感覚を知覚し始める温度および不快を知覚し始める温度を測定する被験者実験により把握する。また、その嗜好性が形成される要因として考えられる温熱環境の履歴について調査を行い、温熱環境の嗜好の形成を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度の研究計画では3地方で被験者実験を行うこととなっていたが、アンケート調査と被験者実験を同時に行うように研究計画を変更し、2地方のデータを得て関西のデータと比較することができた。以下の2報を学会で発表することができた。 沖縄での被験者実験等を基に、日本建築学会の大会において『関西と沖縄における温冷覚の閾値および不快を知覚する温度の地域差に関する研究』と題して、沖縄で生まれ育った被験者と関西で生まれ育った被験者の温冷刺激を知覚し始める温度および温冷刺激を不快に知覚し始める温度を測定し、温覚では地域差があまり見られなかったが、冷覚では冷覚の閾値に差異が見られない部位において不快を知覚する温度や不快を知覚するまでの温度差には地域差が見られたことを明らかにした。 同様な被験者実験を北海道でも行い、人間-生活環境系学会のシンポジウムにおいて『関西と北海道における温冷覚の閾値および不快を知覚する温度の地域差に関する研究』と題して、北海道で生まれ育った被験者と関西で生まれ育った被験者の温冷刺激を知覚し始める温度および温冷刺激を不快に知覚し始める温度を測定し、温冷覚を知覚し始める温度は腹以外では有意差な差が見られなかったが、不快を知覚し始める温度では、前腕の温覚以外で有意な差が見られることを明らかにした。 上記のことから、温冷覚の知覚開始温度差には地域の差があまり見られないが、不快知覚温度差には地域の差が見られたことを明らかにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
被験者実験の実施数は少ないながら、地域差が最も見られると推測される沖縄と北海道での被験者実験のデータを分析することができ、地域差があることを把握することができた。しかし、研究の質を上げるためには追加で被験者実験を行う必要があると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
関西、北海道、沖縄での被験者実験を行い、地域差が生じている原因を明らかにできるようにデータ数を増やし、環境履歴や住まい方との関係性を明らかにすることができるように進めていくこととする。
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