Activities and Roles of Japanese Architects in the U.S. before World War II
Project/Area Number |
21K04464
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 23040:Architectural history and design-related
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Research Institution | Kyoto Institute of Technology |
Principal Investigator |
三宅 拓也 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 助教 (40721361)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | ボザール・インスティチュート・オブ・デザイン / BAID / 下田菊太郎 / アメリカ / 近代建築 / 建築家 / 日米交流 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、第二次世界大戦以前の米国で活躍した日本人建築家の現地での活動実態を明らかにしようとするものである。従来の研究は日本が米国から何を学んだのかという視点に立ち、視察や留学の目的で渡米した日本人建築家(建築学生)の動向や、彼らの帰国後の活動の把握に努めてきた。これに対して本研究では、米国に留まって建築実務に携わった日本人建築家の現地活動に注目することで、日本および米国の建築史に在米日本人建築家の位置づけを試みるとともに、従来の視点からは見えてこない建築史上における日米関係の顕在化を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
研究期間の3年目となる本年度は、初年度に引き続き米国留学者・視察者等の教育・視察内容の調査によって、基本的事実の把握に取り組むとともに、米国における資料調査の準備をおこなった。 米国留学経験・滞在経験のある日本人建築家の事例については、刊行されている建築関係者についての人名辞典や名士録等から米国留学経験者を抽出することで、これまで把握できていなかった人物を複数把握することができた。現在、これまでの把握と併せて米国留学経験者のリスト化を進めるとともに、把握した米国留学経験者についての個別調査を進めている。なお、個別調査のなかで、米国の建築雑誌に日本建築の紹介をおこなった米国人建築家ラルフ・ウォーカーの日本取材に複数の米国留学経験者が寄与している事実が明らかとなった。前年度おこなった下田菊太郎についての研究成果は、日本建築学会大会で発表した。 今年度もボザール・インスティチュート・オブ・デザイン(Beaux-Arts Institute of Design)関連の公開課題についてのデータベース化を進めた。国内で入手できない資料については、2024年度に予定している米国調査で補う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
業務スケジュールの関係で、米国での調査が実施できなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
これまで実施できていなかった米国での資料調査を2024年度に実施する。すでに資料所蔵期間との連絡は取れており、6月に実施予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)