| Project/Area Number |
21K04514
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 24020:Marine engineering-related
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| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
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Principal Investigator |
内野 明子 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (40311005)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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| Keywords | ワークロード / 必要タスク / 定量的評価 / 見張り業務 / 衝突回避 / 情報収集行動 |
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| Outline of Research at the Start |
大型船舶の安全運航に限らず、人間オペレータを重要な機能要素に含むシステムを安全・安定的に運用するには、システムで発生する環境条件に応じて必要となる機能に基づき、機能の達成を期待された人間オペレータの達成限界を越えていない上、達成に要する条件に確保の是非、必要機能を把握してシステムによる実現性を認識しておくことが重要である。これは、多機能／高機能化したシステムや船舶等のビークルに搭載される各種の情報機器、高度な自動化や自律化システムを開発時に考慮すべき事項に共通する概念であり、その限界や有効性の評価に該当する。ワークロードの定量的評価は現実世界への導入可否を判断する重要な評価点となり得る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
航海環境条件に応じて安定的な運転や操縦に必要となる機能を「必要なタスク」、更に「ワークロード」と定義し、ワークロードが必要なタスクの達成を担う人間の処理限界を越えない合理的基準を明確にすることを目的に、特に、輻輳海域での大型船舶運航における衝突回避のための遭遇船の監視（見張り業務）について、海技者の行動分析からワークロードの定量化を図る。この定量化の実現は、環境条件に応じた必要機能を明確化にする。この明確化は、その機能達成を従来から満たしてきた／満たす海技者の行動指標を明示できるようにするだけでなく、支援装置や自動化システム等の人工システムの現場への搭載可否／効果の評価指標を与えることになる重要性を有している。
当該年度では、特に、研究の主要実験手段として、従来から使用しているフルミッション操船シミュレータおよび視線追尾装置より取得するデータに加え、海技者行動に関するデータ抽出において問題となってきた外部から観察可能な事象に限定される計測状況を、行動実施時の生理的指標を併せて計測することで操縦者の脳内における注意レベルを抽出できると考えて、問題点の改善を図っている。この研究過程において、新たに取りいれた生理的指標の計測装置から取得したデータを、従来からの行動データと照合して生理的指標の推移との整合性の評価を実施しているが、解析データ数が十分でないためか、改善傾向はみられるが、計画した程の効果はまだ得られていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
操船シミュレータを用いて操船実験から行動を抽出することが必須である一方、感染症予防の観点から、密閉された環境である操船シミュレータを用いた実験の実施は、実施環境のほか実施数が制限されことから、計測システムの構築のための試行錯誤を含めた実験数が十分には積めていないことがあると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
感染症予防対策の実施が緩和されたことから、まずは、実験の実施数を可能な限り増やすことで改善できると考えている。これは基本的改善方策であるが、更に、現時点で既に得られている生理的指標を従来からの行動データと照合する際の方法のほか、ワークロードの定量化式に適用する際の方法についても併せて検討することを考えている。
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