The study of organization development of farm business by work engagement
Project/Area Number |
21K05807
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 41020:Rural sociology and agricultural structure-related
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
角田 毅 東北大学, 農学研究科, 教授 (60355261)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤井 吉隆 愛知大学, 地域政策学部, 教授 (10463225)
中村 勝則 秋田県立大学, 生物資源科学部, 准教授 (80315605)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | ワーク・エンゲイジメント / 従業員管理 / 農業法人 / 職務特性 / ワークエンゲージメント / 女性従業員 / 自発的貢献意欲 / ワーク・エンゲージメント / 組織開発 / 雇用型農業経営 |
Outline of Research at the Start |
近年日本農業においては小規模農家を中心とする離農が加速度的に進行する一方、従業員を雇用する大規模法人経営がそのシェアを大幅に拡大しつつあるが、離職率の高さなど深刻な雇用問題に直面している。日本農業をめぐる状況が厳しさを増す中、経営の持続的成長をはかるためには、従業員の定着を図るだけではなく、組織への貢献意欲を最大限に高めていくことが不可欠の課題となっている。本研究では、組織と従業員の心理的つながりを重視するワーク・エンゲージメントの観点から、従業員の自発的貢献意欲を高めるために必要な条件の解明とそれを活用した組織開発モデルの構築を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
ワーク・エンゲイジメントは近年日本企業の人的資源管理において最も注目を集めている概念の一つである。これまで、企業の従業員管理に関しては、職務満足度の測定などが行われてきたが、近年職務満足と従業員のパフォーマンスにはあまり関連がみられないことが示唆されており、パフォーマンスと生産性向上に寄与する可能性が高いワーク・エンゲイジメントの研究が進みつつある。本研究では、これまでほとんど研究が行われてこなかった農業法人の従業員における仕事の環境とワーク・エンゲイジメントに注目し、それぞれの要因がワーク・エンゲイジメントに与える影響について実証的に明らかにすることを目的とする。今年度は山形県地域営農法人協議会会員を調査対象として、アンケート調査を行った。仕事の要求度-資源モデル(JD-Rモデル)とワーク・エンゲイジメントに関する理論に基づいて、仕事の資源、個人の資源、仕事の要求度などに関する従業員の考えをリッカート尺度で定量化した。主要な影響要因は多様な働き方、職場風土、人材育成、職務特性などと考えられる。回帰分析を用いて、各要因の影響程度を測量した。その結果、多様な働き方、職場風土、人材育成、職務特性 4 つの影響要因は全てワーク・エンゲイジメントにポジティブな影響を与えるが、そのうち職務特性の影響程度が他の要因より大きいことが示された。また、農家出身と非農家出身を比較した場合、農家出身者は非農家出身者よりワーク・エンゲイジメントの程度が高かった。さらに同じ会社で勤務年数が多いほどワーク・エンゲイジメントの程度が高いことも明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ渦で現地調査が制限される中、山形県の地域営農法人協議会の協力を得て、全従業員に対するアンケートを実施することができた。その結果を分析し、一定の知見を得ることができたが、今後さらに対象を拡大して結果の検証を進めていく必要がある。
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Strategy for Future Research Activity |
実際の農業法人を対象とした現地調査を実施することにより、従業員のワーク・エンゲイジメントを向上させる要因について解析を進める。それと同時に広域な範囲を対象としてアンケートを実施することにより、検証を進める。それにより、農業法人の従業員のワーク・エンゲイジメントを向上させる要因を解明し、組織開発の方向性についてとりまとめを行っていく予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(6 results)