| Project/Area Number |
21K07509
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 52030:Psychiatry-related
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| Research Institution | Taisho University |
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Principal Investigator |
宇野 洋太 大正大学, カウンセリング研究所, 研究員 (40539681)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内山 登紀夫 大正大学, 心理社会学部, 教授 (00316910)
稲田 尚子 帝京大学, 文学部, 准教授 (60466216)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 自閉スペクトラム症 / 早期療育 / 介入 / 効果 |
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| Outline of Research at the Start |
自閉スペクトラム症児に対して早期からの介入のエビデンスが集積されつつあるが、それぞれの専門機関で実施された、集中的で、比較的短期の介入による、また一般の保育を対照とした研究がほとんどである。実際、利用する児の側からすると、どういったニーズに各介入が有効なのか／そうでないのかは明確でない中、選択を余儀なくされている。
本研究においては、全国の、療育実践の場である児童福祉通所事業所を利用開始となった自閉スペクトラム症児に対して前向きにフォローして、それぞれの介入方法を比較し、障害特性に対する介入効果を検証して、どういったニーズにどのようなプログラムが有効かを中期的に検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
自閉スペクトラム症児に対して早期からの介入のエビデンスが集積されつつあるが、それぞれの専門機関で実施された、集中的で、比較的短期の介入による、また一般の保育を対照とした研究がほとんどである。実際、利用する児の側からすると、どういったニーズに各介入が有効なのか／そうでないのかは明確でない中、選択を余儀なくされている。
本研究においては、全国の、療育実践の場である児童福祉通所事業所を利用開始となった自閉スペクトラム症児に対して前向きにフォローして、それぞれの介入方法を比較し、障害特性に対する介入効果を検証して、どういったニーズにどのようなプログラムが有効かを中期的に検証する。
研究開始当初、コロナ禍ということもあって、研究者らが直接被験者あって障害特性や介入効果を評価することが困難であり、オンラインであったり、質問紙であったり、あるいは日常的に会っている人を介して評価する方法が求められた。本年度は、介入群に対して、オンラインや質問紙での介入効果の検証を24ヶ月間行ってきた。また養育者を介した介入に関してもその基本となるプログラムを作成した。
次年度はこれから有用であろうと判断された介入方法を実施し、その効果を引き続き検証していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
被験者のエントリー数が当初の予定より下回った。リクルートする事業所をさらに５箇所増やし継続していくこととなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
被験者のエントリー数が当初の予定より下回った。リクルートする事業所をさらに５箇所増やし継続していくこととなった。またコロナ禍で本来実施したかった対面での認知機能評価等が実施できなかった。前年度から徐々に対面での評価も開始しており、今年度さらにそうしたケースを増やす。
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