| Project/Area Number |
21K07667
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 52040:Radiological sciences-related
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| Research Institution | Gunma University |
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Principal Investigator |
岡本 雅彦 群馬大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (10451725)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 膵癌 / 重粒子治療 / 線量増加 / 重粒子線治療 |
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| Outline of Research at the Start |
重粒子線治療はX線治療と比較して、殺細胞効果が高い事が知られている。通常の放射線に抵抗性である骨軟部肉腫や腺癌に対しても高い局所制御率が得られるが、一方で20-30%の患者において照射範囲内再発が認められる。本研究では「ある種の腫瘍における高LET領域での生物学的効果比は臨床で使用しているものより低く、実際の生物効果は想定より低い。その線量不足から再発を来している」という仮設を立て、その検証ならびに、それを克服する時間的、空間的な観点からの新しい照射方法の開発を目的とするものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
(2023年度)
1.線量増加に向けた方法開発:
2022年度に解析された結果から、①後方からの斜めビームの活用と、②Filed in Filed法の際に、大filedの方からの調整をすることで不足していると考えられる局所への重粒子の線量増加が可能かどうかの検討を行った。当院で過去に照射された症例を用いて仮想プランを作成し、周囲のリスク臓器への線量を安全な範囲で保ちつつ、線量増加が可能かどうかの検討を行った。結果として、上述の方法を用いることでこれまでの方法での上限であった64.8Gy(55.2Gy+9.6Gy boost)を超え、67.2Gy(55.2Gy+12.0Gy boost)までの線量増加が可能となった。ただ全ての症例で可能なわけでなく、十二指腸が近接する膵鈎部癌症例や、膵体部で胃が近接する症例では消化管への線量が基準を超えたため、膵体部症例で実施する際にはスペーサーの挿入が必要であることが示唆された。
2.線量増加試験立案に向けての検討
同じく重粒子線治療を行っているQST病院等と共同して多施設共同の線量増加試験の立ち上げを行う方針とした。2024年度中の開始を目指して、オンラインでの打ち合わせを数回実施した。具体的なプロトコール、線量制約などの調整をし、来年度にプロトコール完成を目指していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
線量増加に向けての基礎的検討が終了し、臨床試験立案の段階まで進んでいるため、当初の計画通り順調に進んでいるものと判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
QST病院や他の重粒子施設と共同して多施設共同の線量増加試験の立ち上げを行う方針としている。
2024年度は具体的なプロトコールを作成、線量制約などの調整をし、来年度中での試験開始を目指している。
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