| Project/Area Number |
21K08091
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 53020:Cardiology-related
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| Research Institution | Fujita Health University |
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Principal Investigator |
山田 晶 藤田医科大学, 医学部, 准教授 (20773732)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 恵子 藤田医科大学, 保健学研究科, 教授 (10440695)
星野 芽以子 藤田医科大学, 医学部, 講師 (30895644)
井澤 英夫 藤田医科大学, 医学部, 教授 (80402569)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
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| Keywords | エストロゲン / 左室拡張能 |
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| Outline of Research at the Start |
閉経後女性には左室収縮能が保たれた拡張不全が数多く見られるため、エストロゲンの分泌低下が左室拡張障害の進展に寄与している可能性が指摘されているものの、エストロゲンと左室拡張能の関係を示した臨床データはあまりない。本研究では、疑似閉経状態をもたらす黄体形成ホルモン放出ホルモン（LH-RH誘導体）投与が行われる患者を対象に、投与前後のエストロゲン分泌レベルの変化と左室拡張能の関連を明らかにする。さらに閉経前の患者ではLH-RH誘導体投与終了後のエストロゲン分泌レベルの再上昇にともなう左室拡張能の変化についても調査を行い、閉経後短期間にHRTを開始した場合の左室拡張能に対する効果について考証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
閉経後の女性には、心臓の左室収縮機能は保たれているものの、拡張不全を呈するケースが数多く見られるため、閉経に伴うエストロゲンの分泌低下が左室拡張障害の進展に寄与している可能性がこれまでも指摘されている。しかしエストロゲンと左室拡張能の関係を示した臨床データはあまり報告されてない。本研究の目的は、疑似閉経状態をもたらす黄体形成ホルモン放出ホルモン（LH-RH誘導体）の投与が行われる患者を対象として、本薬剤の投与が行われる前後の血中エストロゲン分泌レベルの変化と左室拡張能を中心とした心筋パフォーマンスの関連を明らかにすることである。さらにLH-RH誘導体投与終了後のエストロゲン分泌レベルの再上昇にともなう左室拡張能の変化についても調査を行い、閉経後短期間（6カ月以内）にホルモン補充療法を開始した場合の左室拡張能に対する効果についても考証を行う予定である。拡張能評価法については、臨床の場で汎用されている心臓超音波検査を用いて非侵襲的に行う。2021年度より、本研究の対象患者のリクルートに着手した。また昨年に引き続き、2023年3月に福岡で開催された日本循環器学会の第86回学術集会に参加し、エストロゲンと循環器をテーマとした学術研究の発表を聴講し、最新の研究情報収集に努めた
今後も引き続き精力的に対象患者数の確保を行い、今年度中にpreliminary dataの解析と結果の発表を目指す予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究実務の担当者が2022年初めより産休・育休に入り、当初の復帰予定よりも復帰が遅れ、2023年4月より復職となったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後本格的に対象患者数の確保を行い、今年度中にpreliminary dataの解析と結果の発表を目指す予定である。
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