| Project/Area Number |
21K08260
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 53040:Nephrology-related
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| Research Institution | Nippon Bunri University (2023)
Oita University of Nursing and Health Sciences (2021-2022) |
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Principal Investigator |
岩崎 香子 日本文理大学, 保健医療学部, 教授 (10360059)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安部 眞佐子 大分県立看護科学大学, 看護学部, 准教授 (30222665)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 骨弾性率 / タンパク質摂取量 / 筋量減少 / 骨弾性率低下 / 食事タンパク質由来の酸化ストレス / オステオサルコペニア / 臓器連関 |
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| Outline of Research at the Start |
骨粗鬆症とサルコペニアは慢性腎臓病（CKD）患者の骨折原因となることが示唆されている。さらに、これらが起因となる患者の死亡率増加にも関与する。一方、腎保護を目的として行う食事タンパク質の摂取制限はこれらの合併症の発症要因となりうることから、至適なタンパク質摂取量を見出す必要がある。本研究では、CKDでのオステオサルコペニア（骨粗鬆症とサルコペニアの合併）の発生防止を可能とするタンパク質摂取の具体的方策の素案を、実験動物を用いた基礎検討から導くことを試みる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
慢性腎臓病（CKD）患者では骨折が多発する。筋は骨に力学的負荷をかけることで骨の力学特性を維持するために重要な器官である。しかしながら、CKD患者では病態がもたらす筋委縮に加え、腎保護を目的に食事からのタンパク質摂取の制限が加わることから筋委縮を招きやすい。またタンパク質摂取制限が骨の力学特性にどの程度影響するか、詳細は不明である。本研究では、タンパク質摂取制限の骨ならびに筋への影響を明らかにし、CKDが有する易骨折性とサルコペニアを回避する手段を検討する。
2021年度の動物実験で、腎機能を50%低下させた腎障害ラットにタンパク制限食（LPD）を7週間摂取させると筋重量は低下するものの、骨弾性率は腎機能正常群と同程度に維持できることを見出した。2022年度はLPD食が骨弾性を維持した要因と筋重量低下に関わる遺伝子の発現等を解析した。また、2022年度にSTD食に抗酸化物質または腎保護作用物質を餌に添加し摂取させる動物実験を行ったので、当該年度はその検体を解析した。
抗酸化能を有するflavanolを混餌で摂取させると骨の弾性率低下が抑制できることが確認された。腎保護作用物質の摂取群では非投与群に比べ、骨弾性率低下の割合は減少したが、有意な改善は見られなかった。flavanol投与群で筋量維持に関わる遺伝子の発現変動がみられたが、筋重量には差はなかった。またflavanol投与群では腸管の炎症関連遺伝子発現の低下がみられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究代表者が新設の組織に移動したが、移動先の実験施設の開設工事ならびに機器設置が年度末までかかり所属施設での検体解析が行えなかった。共同研究者の所属施設の機器を借りて検体の一部を解析したが、十分な解析時間を取ることができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
実験機器の移設が完了し機器の運転確認作業が徐々に行われているため、次年度は残っている検体の解析を進めることで、計画策定時の予定からの遅れを取り戻す。
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